原発事故が起きて、生活環境に大量の放射能が降り注ぎ、人々が被曝させられたとき何が起きるのか？
最初に起きるのは「急性影響」である。
空間を浮遊するセシウムX(同核種異性体の総称)やストロンチウムXが、雨に吸着されて濡れた皮膚に貼りつき、強力なベータ線で皮膚に放射線性熱傷を起こす。
呼吸から肺に吸入されて急性炎症（急性増悪）を起こし呼吸困難で死亡。
飲食により放射能が消化管を直撃して、腸上皮細胞を死滅させて下痢や消化不良を起こす。
強力なガンマ線で、脳神経を破壊され、意識混濁から死亡。
などの症状が「急性障害」で、与えられた被曝条件が一定ならば、得られる結果が確定しているので「確定影響」ともいう。
これは数百ミリシーベルト以上の大線量を被曝後、数週間以内に起きる障害を指している。
次に、急性被曝障害を起こさないまでも、数ヶ月程度から数年、数十年後に発症してくる障害、例えば、心筋梗塞や脳梗塞、癌や白血病、精神障害などを「晩発性影響」と呼ぶ。
チェルノブイリや福島の事故後、もっとも多く見られたのが、高い汚染地域（例えば原発近傍）で作業していた人たちが、心筋梗塞で急死した。
汚染地域で「食べて応援」した、テレビタレントが白血病にかかった。
有名人が、若いのに乳がんを発症した。子供たちが甲状腺癌を発症した、などである。
これらの「晩発性影響」については、被曝感受性の個体差が非常に大きくとも、与えられた被曝条件が同じなら、母数の非常に大きな集団のなかでは、一定の割合で発症し、一定の結果が得られるので「確率的影響」と呼んでいる。
被曝はロシアンルーレットである。結果の個人差は極めて大きいが（生き延びる人と、死ぬ人と）、大きな集団となれば、一定の割合で死者が出て、それは、いつでも同じ値に収束するので、大規模な人口動態統計から被害が浮き彫りになる。
また、発症が不明瞭であっても、被曝集団には一定の割合で、寿命が短くなる寿命低下が知られていて、1マイクロ毎時という低線量であっても長期間にわたり被曝が続く場合、はっきりした老化現象が現れることが確認されている。
このメカニズムは、ガンマ線が細胞内に生成する過酸化水、フリーラジカルが原因であるというが、これは典型的な「確率的影響」である。
私が、以前、放射線透過試験（工業レントゲン検査）に携わっていたとき、数十年も続けていた同僚たちには、異様なほどの老化現象が見られた。
50歳なのに70歳くらいに見えて、全身もガタガタの老化現象を起こしていた。同時に、長期作業員の大半が白内障を起こしていて、これも老化現象のカテゴリー内での被曝晩発性影響に含められると考える。
被曝による発癌＝放射線誘発癌は身体のほとんど全ての組織で発現する。
主な部位は、乳房（女性）、甲状腺、肺および消化器官、肝臓、皮膚、骨などである。造血系の幹細胞（骨髄芽球）が“がん化”をすれば白血病となる。
[乳がん]
1986年、チェルノブイリ事故によって、日本の東北地方には、かなり激しい放射能汚染が観測された。この結果、潜伏期間を経た10年後の1996年から乳がんの大規模な増加が見られたと報告されている。（下のグラフ）
放射線誘発性が、もっとも大きいと考えられるのが乳がんである。
乳がんの検診のために、マンモグラフィーというX線検診が普及しているが、実は、この検査自体が乳がんを誘発していると指弾されている。
https://www.g-ms.co.jp/blog/medical-examination
戦後、731部隊が国内帰還後、血液銀行という売血企業を作り、これが肝炎媒介の主役になったと批判されたので、（ミドリ十字社）は、厚生省と結託して、法的強制による集団結核X線検診のシステムを作ったが、初期の被曝量は、撮影一回で数十ミリシーベルトもあったため、X線検診で発見した結核病巣の50倍の乳がん・肺癌患者を作り出したと言われた。（いずれの癌も潜伏期間が１0〜40年なので、10歳の学校検診で被曝した少女が40歳過ぎて乳がんを発症したとされる。）
戦後の、乳がん激増には、チェルノブイリ事故放射能汚染と、結核レントゲン検診、それにマンモグラフィーが大きく関与していると言われる。
https://medicalnote.jp/contents/160414-048-FI
https://ameblo.jp/mhyatt/entry-10933893223.html
乳がんは、放射線誘発性癌のなかでも代表的なもので、反原発運動に携わってきた者は、「乳がん」と聞けば、このグラフを思い出し、小林麻央の乳がん発症を、関東におけるフクイチ事故による被曝と結びつけて考えた者が多かった。
http://www.ne.jp/asahi/kibono/sumika/kibo/note/naibuhibaku/naibuhibaku1.htm
http://tsunagitradeconsulting.com/archives/504346.html
小林真央の乳がん発症は2016年で、事故から5年後だが、本当の乳がん発症は、事故から10年後の2021年頃にピークを迎えると考えられる。なお、放射線誘発性、甲状腺癌の平均潜伏期間も10年（幼児甲状腺癌の潜伏期間は4年程度と早い）なので、この頃には阿鼻叫喚の事態になるかもしれない。
白血病の潜伏期間が、もっとも短くて、3年〜15年程度である。一般的な固形腫瘍、胃癌、肝癌、肺癌などの臓器癌の潜伏期間は、ずっと長くて20年程度と考えられている。
中皮腫のような肺癌に至っては、潜伏期間が40年もありうるとされる。
福島のように高いレベルの放射能汚染地帯では、「多重癌」といわれる複数の原発性癌の同時発症が見られるという。これは、通常の発癌には極めて珍しいことで、誘発原因である被曝が、一人の人間にたくさんの癌のイニシエータとして作用しているわけで、放射能被曝に特徴的な発癌の形態である。
現在、ICRPは、公式見解として、放射能被曝による発癌は、甲状腺癌と白血病だけを認めている。他の放射線誘発癌は、口を濁して明瞭に語ろうとしていない。
このため、フクイチ事故後は、小児甲状腺癌の問題だけが公式に取り上げられたが、その姿勢は、東京電力と日本政府の原発推進政策を守ることを前提にしたもので、民衆の健康を守ろうとする姿勢は皆無といってよいほど劣悪なものである。
[甲状腺癌]
2017年度末で、子供の甲状腺癌が196名確定されているが、これも「診断技術が発達したから見つかっただけで、フクイチ事故によって増加したわけではない」と、福島甲状腺癌検討委員会の御用学者たちは言う。
原発放射能が原因ではないと最初から結論ありきの、常軌を逸した馬鹿さ加減で、検討委員の顔を見ただけで吐き気を催すほど下劣で不愉快な捏造と原発正当化に貫かれたものである。
そもそも小児甲状腺癌は、欧米でも日本でも、人口100万人あたり1〜2名程度の発症が常識で、日本ではフクイチ事故後、福島県200万人の人口中から200名の甲状腺癌患者が確定しているわけで、人口100万人あたりに換算すれば100名であり、世界平均の100倍以上の甲状腺癌患者で出ていることになる。
（厳密には、発症地は福島県の3分の1程度の地域で、大半が子供たちなので、はるかに大きな数になる）
福島県甲状腺癌検討委員会は、これを診断技術の向上と、過剰診断によるものとし、一切、放射能との関係を認めない。
これに対し津田敏秀教授（岡山大）は、過剰診断による誤差は、あったとしても、せいぜい数倍程度であり、あらゆる偶発要素を考慮しても、福島県における甲状腺癌の有意な増加は20倍〜50倍であると断定した。
https://www.huffingtonpost.jp/2015/10/08/tsuda-toshihide-fukushima-pandemic_n_8262682.html
https://www.sting-wl.com/category/%E7%A6%8F%E5%B3%B6%E5%8E%9F%E7%99%BA%E4%BA%8B%E6%95%85%E3%81%A8%E5%B0%8F%E5%85%90%E7%94%B2%E7%8A%B6%E8%85%BA%E3%81%8C%E3%82%93
福島県立医大を中心とし、長崎医大、山下俊一の指揮下で進められた福島県甲状腺癌検討委員会の、最初から用意された結論は、福島県下で世界平均の数百倍というレベルで激発している子供たちの甲状腺癌について、それが「過剰診断」によるものであって原発事故とは無関係であるというものであり、それ以外の、いかなる反論も最初から完全に閉ざして、批判も受け入れようとしないものであった。
これは学問でも医療でもなく、独裁権力による不法、非人間的な「アリバイ証明」であり、政治的裁断以外のものではない。
山下俊一は、日本甲状腺学会の幹事職だが、事実上のトップとして君臨してきた。この立場から、全国の甲状腺医療機関に対し、「放射能由来と思われる甲状腺癌について、診療拒否するか、原発事故との関係を否定せよ」との指令を出しているといわれ、このため、東日本で甲状腺が腫れて不調になった子供たちが診察診療を受けようとしても大半の病院で拒否され、福島医大だけが、原発放射能と無関係との前提で治療を行うシステムにされている。
https://blog.goo.ne.jp/nagaikenji20070927/e/695606104c6e97b11671a78becb82c79
（このケースは伊藤病院と思われる）
伊藤病院のような甲状腺診療専門病院が、原発放射能と甲状腺癌の因果関係を否定したがるのには理由がある。
それは甲状腺癌に対する療法の主役が、ヨウ素131患部注入法で、甲状腺癌部位に、とんでもない量のヨウ素131アイソトープを注入して、ガンマ線によって癌細胞を死滅させる療法が行われているので、もしも原発放射能のなかのヨウ素131が甲状腺癌を誘発するという理屈を容認すれば、自分たちの行っている治療そのものを否定しなければならなくなるジレンマを抱えているからである。
私は、甲状腺癌に対するヨウ素131注入療法は完全に間違っていると思う。現在は放射線療法が、癌に対する有力な治療法として確立しているので、医学界は、放射線誘発癌を容認できないのである。
もしも、放射線誘発癌のメカニズムとリスクが明らかになったなら、現在の癌療法の半分が無意味で無駄な療法ということになってしまい、医学界には放射能による発癌を隠蔽する圧力が働いているというべきである。
これを書いているのは2018年、5月31日、14時30分、使っているパソコンが誤作動を頻発させるため、いったん中断して、これをアップし、残りは、明日にでも、次のページに掲載する予定。
FEPの暴走は、非常に危険な地震前兆である。
最初に起きるのは「急性影響」である。
空間を浮遊するセシウムX(同核種異性体の総称)やストロンチウムXが、雨に吸着されて濡れた皮膚に貼りつき、強力なベータ線で皮膚に放射線性熱傷を起こす。
呼吸から肺に吸入されて急性炎症（急性増悪）を起こし呼吸困難で死亡。
飲食により放射能が消化管を直撃して、腸上皮細胞を死滅させて下痢や消化不良を起こす。
強力なガンマ線で、脳神経を破壊され、意識混濁から死亡。
などの症状が「急性障害」で、与えられた被曝条件が一定ならば、得られる結果が確定しているので「確定影響」ともいう。
これは数百ミリシーベルト以上の大線量を被曝後、数週間以内に起きる障害を指している。
次に、急性被曝障害を起こさないまでも、数ヶ月程度から数年、数十年後に発症してくる障害、例えば、心筋梗塞や脳梗塞、癌や白血病、精神障害などを「晩発性影響」と呼ぶ。
チェルノブイリや福島の事故後、もっとも多く見られたのが、高い汚染地域（例えば原発近傍）で作業していた人たちが、心筋梗塞で急死した。
汚染地域で「食べて応援」した、テレビタレントが白血病にかかった。
有名人が、若いのに乳がんを発症した。子供たちが甲状腺癌を発症した、などである。
これらの「晩発性影響」については、被曝感受性の個体差が非常に大きくとも、与えられた被曝条件が同じなら、母数の非常に大きな集団のなかでは、一定の割合で発症し、一定の結果が得られるので「確率的影響」と呼んでいる。
被曝はロシアンルーレットである。結果の個人差は極めて大きいが（生き延びる人と、死ぬ人と）、大きな集団となれば、一定の割合で死者が出て、それは、いつでも同じ値に収束するので、大規模な人口動態統計から被害が浮き彫りになる。
また、発症が不明瞭であっても、被曝集団には一定の割合で、寿命が短くなる寿命低下が知られていて、1マイクロ毎時という低線量であっても長期間にわたり被曝が続く場合、はっきりした老化現象が現れることが確認されている。
このメカニズムは、ガンマ線が細胞内に生成する過酸化水、フリーラジカルが原因であるというが、これは典型的な「確率的影響」である。
私が、以前、放射線透過試験（工業レントゲン検査）に携わっていたとき、数十年も続けていた同僚たちには、異様なほどの老化現象が見られた。
50歳なのに70歳くらいに見えて、全身もガタガタの老化現象を起こしていた。同時に、長期作業員の大半が白内障を起こしていて、これも老化現象のカテゴリー内での被曝晩発性影響に含められると考える。
被曝による発癌＝放射線誘発癌は身体のほとんど全ての組織で発現する。
主な部位は、乳房（女性）、甲状腺、肺および消化器官、肝臓、皮膚、骨などである。造血系の幹細胞（骨髄芽球）が“がん化”をすれば白血病となる。
[乳がん]
1986年、チェルノブイリ事故によって、日本の東北地方には、かなり激しい放射能汚染が観測された。この結果、潜伏期間を経た10年後の1996年から乳がんの大規模な増加が見られたと報告されている。（下のグラフ）
放射線誘発性が、もっとも大きいと考えられるのが乳がんである。
乳がんの検診のために、マンモグラフィーというX線検診が普及しているが、実は、この検査自体が乳がんを誘発していると指弾されている。
https://www.g-ms.co.jp/blog/medical-examination
戦後、731部隊が国内帰還後、血液銀行という売血企業を作り、これが肝炎媒介の主役になったと批判されたので、（ミドリ十字社）は、厚生省と結託して、法的強制による集団結核X線検診のシステムを作ったが、初期の被曝量は、撮影一回で数十ミリシーベルトもあったため、X線検診で発見した結核病巣の50倍の乳がん・肺癌患者を作り出したと言われた。（いずれの癌も潜伏期間が１0〜40年なので、10歳の学校検診で被曝した少女が40歳過ぎて乳がんを発症したとされる。）
戦後の、乳がん激増には、チェルノブイリ事故放射能汚染と、結核レントゲン検診、それにマンモグラフィーが大きく関与していると言われる。
https://medicalnote.jp/contents/160414-048-FI
https://ameblo.jp/mhyatt/entry-10933893223.html
乳がんは、放射線誘発性癌のなかでも代表的なもので、反原発運動に携わってきた者は、「乳がん」と聞けば、このグラフを思い出し、小林麻央の乳がん発症を、関東におけるフクイチ事故による被曝と結びつけて考えた者が多かった。
http://www.ne.jp/asahi/kibono/sumika/kibo/note/naibuhibaku/naibuhibaku1.htm
http://tsunagitradeconsulting.com/archives/504346.html
小林真央の乳がん発症は2016年で、事故から5年後だが、本当の乳がん発症は、事故から10年後の2021年頃にピークを迎えると考えられる。なお、放射線誘発性、甲状腺癌の平均潜伏期間も10年（幼児甲状腺癌の潜伏期間は4年程度と早い）なので、この頃には阿鼻叫喚の事態になるかもしれない。
白血病の潜伏期間が、もっとも短くて、3年〜15年程度である。一般的な固形腫瘍、胃癌、肝癌、肺癌などの臓器癌の潜伏期間は、ずっと長くて20年程度と考えられている。
中皮腫のような肺癌に至っては、潜伏期間が40年もありうるとされる。
福島のように高いレベルの放射能汚染地帯では、「多重癌」といわれる複数の原発性癌の同時発症が見られるという。これは、通常の発癌には極めて珍しいことで、誘発原因である被曝が、一人の人間にたくさんの癌のイニシエータとして作用しているわけで、放射能被曝に特徴的な発癌の形態である。
現在、ICRPは、公式見解として、放射能被曝による発癌は、甲状腺癌と白血病だけを認めている。他の放射線誘発癌は、口を濁して明瞭に語ろうとしていない。
このため、フクイチ事故後は、小児甲状腺癌の問題だけが公式に取り上げられたが、その姿勢は、東京電力と日本政府の原発推進政策を守ることを前提にしたもので、民衆の健康を守ろうとする姿勢は皆無といってよいほど劣悪なものである。
[甲状腺癌]
2017年度末で、子供の甲状腺癌が196名確定されているが、これも「診断技術が発達したから見つかっただけで、フクイチ事故によって増加したわけではない」と、福島甲状腺癌検討委員会の御用学者たちは言う。
原発放射能が原因ではないと最初から結論ありきの、常軌を逸した馬鹿さ加減で、検討委員の顔を見ただけで吐き気を催すほど下劣で不愉快な捏造と原発正当化に貫かれたものである。
そもそも小児甲状腺癌は、欧米でも日本でも、人口100万人あたり1〜2名程度の発症が常識で、日本ではフクイチ事故後、福島県200万人の人口中から200名の甲状腺癌患者が確定しているわけで、人口100万人あたりに換算すれば100名であり、世界平均の100倍以上の甲状腺癌患者で出ていることになる。
（厳密には、発症地は福島県の3分の1程度の地域で、大半が子供たちなので、はるかに大きな数になる）
福島県甲状腺癌検討委員会は、これを診断技術の向上と、過剰診断によるものとし、一切、放射能との関係を認めない。
これに対し津田敏秀教授（岡山大）は、過剰診断による誤差は、あったとしても、せいぜい数倍程度であり、あらゆる偶発要素を考慮しても、福島県における甲状腺癌の有意な増加は20倍〜50倍であると断定した。
https://www.huffingtonpost.jp/2015/10/08/tsuda-toshihide-fukushima-pandemic_n_8262682.html
https://www.sting-wl.com/category/%E7%A6%8F%E5%B3%B6%E5%8E%9F%E7%99%BA%E4%BA%8B%E6%95%85%E3%81%A8%E5%B0%8F%E5%85%90%E7%94%B2%E7%8A%B6%E8%85%BA%E3%81%8C%E3%82%93
福島県立医大を中心とし、長崎医大、山下俊一の指揮下で進められた福島県甲状腺癌検討委員会の、最初から用意された結論は、福島県下で世界平均の数百倍というレベルで激発している子供たちの甲状腺癌について、それが「過剰診断」によるものであって原発事故とは無関係であるというものであり、それ以外の、いかなる反論も最初から完全に閉ざして、批判も受け入れようとしないものであった。
これは学問でも医療でもなく、独裁権力による不法、非人間的な「アリバイ証明」であり、政治的裁断以外のものではない。
山下俊一は、日本甲状腺学会の幹事職だが、事実上のトップとして君臨してきた。この立場から、全国の甲状腺医療機関に対し、「放射能由来と思われる甲状腺癌について、診療拒否するか、原発事故との関係を否定せよ」との指令を出しているといわれ、このため、東日本で甲状腺が腫れて不調になった子供たちが診察診療を受けようとしても大半の病院で拒否され、福島医大だけが、原発放射能と無関係との前提で治療を行うシステムにされている。
https://blog.goo.ne.jp/nagaikenji20070927/e/695606104c6e97b11671a78becb82c79
（このケースは伊藤病院と思われる）
伊藤病院のような甲状腺診療専門病院が、原発放射能と甲状腺癌の因果関係を否定したがるのには理由がある。
それは甲状腺癌に対する療法の主役が、ヨウ素131患部注入法で、甲状腺癌部位に、とんでもない量のヨウ素131アイソトープを注入して、ガンマ線によって癌細胞を死滅させる療法が行われているので、もしも原発放射能のなかのヨウ素131が甲状腺癌を誘発するという理屈を容認すれば、自分たちの行っている治療そのものを否定しなければならなくなるジレンマを抱えているからである。
私は、甲状腺癌に対するヨウ素131注入療法は完全に間違っていると思う。現在は放射線療法が、癌に対する有力な治療法として確立しているので、医学界は、放射線誘発癌を容認できないのである。
もしも、放射線誘発癌のメカニズムとリスクが明らかになったなら、現在の癌療法の半分が無意味で無駄な療法ということになってしまい、医学界には放射能による発癌を隠蔽する圧力が働いているというべきである。
これを書いているのは2018年、5月31日、14時30分、使っているパソコンが誤作動を頻発させるため、いったん中断して、これをアップし、残りは、明日にでも、次のページに掲載する予定。
FEPの暴走は、非常に危険な地震前兆である。
