もちろん、それは水。金もプラチナもダイヤモンドも、人間が生きてゆくのに必需品ではない。本当に必要なのは、水と食物である。
人類は、すでに「水戦争」＝生き馬の目を抜くような水資源の争奪戦に突入していることを知らなくてはいけない。
今朝、こんな記事があった。
コラム：世界的な水不足、水資源は有望な投資対象に
https://jp.reuters.com/article/clean-water-breakingviews-idJPKCN1VH090
［ストックホルム ２６日 ロイター BREAKINGVIEWS］ - スウェーデンの首都ストックホルムのさわやかな夏は、建築や水路の趣とも相まって旅行者にとっては天国だ。当地で２５日から開かれている今年の「世界水週間」のイベントには、各国の政府当局者や、ディアジオ(DGE.L)やアップル(AAPL.O)、ネスレ(NESN.S)といった大企業の幹部ら約４０００人が参加する。こういうところに米金融業界のような類の人々が大挙してやって来ないなんて、想像しにくい。しかし実情は異なる。
米金融関係者はチャンスをつかみ損ねている。国連によると、世界では２０３０年までに清潔で新鮮な水の供給が４０％不足する。例えばインドは、巨大な人口と急速な開発によって、今のままでは水資源不足に直面せざるを得ない。
背景には人口増加などさまざまな要因がある。しかし気候変動が洪水や干ばつを深刻にし、降雪や降雨のパターンを変えているのだ。金融や経済的な意味合いは極めて大きく、国連の推計によると今後１１年間に必要な投資は約１２兆ドルに上る。
つまり金融業界の専門家にとって豊富な機会があるのは間違いないということだ。こうしたチャンスは大型で旧来型のプロジェクトに限らないだろう。オランダの国際水資源問題特使、ヘンク・オヴィンク氏は２５日のダムに関する討議で「ぼろぼろになったインフラは常に投資対象だ」と述べた。
屋上緑化や洪水対策の再植林など、小規模で環境にやさしいありとあらゆるプロジェクトは成果が高く、コストが低い。オヴィンク氏によると、例えばインドのチェンナイはこうした取り組みをすれば、大規模プロジェクトの３分の１のコストで住民に必要な水を供給し、地球温暖化ガスも３分の１減らすことができる。
しかも水関連インフラ向けの、ハイテク技術を駆使し環境にもやさしい投資は高いリターンも得られる証拠が多くある。そうしたアイデアの展開に投資する意欲を持つ支援者を見つけることこそ、投資銀行に期待される役目だ。
少し例を挙げれば、農業、エネルギー、消費財、石油・ガス、鉱業など水資源への依存度が高い産業が変革を迫られているときに、資金調達や助言などの業務が必要なのは考えるまでもない。水はビジネスにならないというのは金融専門家の勘違いだ。
*****************************************************************************
ロイターの記事は控えめな表現だが、現実は、はるかに深刻だ。
国際金融資本＝水メジャーによる水資源への投資介入は、すでに凄まじい規模で進んでいる。人類の生殺与奪権を国際金融資本が奪おうとしていると言い換えてもよいほどだ。
地球上において、降水資源が成立する条件は、海洋が近いこと、数千メートルの山岳障壁があって、湿った気団が通過することで、上昇気流による降雨が豊富なことであり、例え、5000メートルを超える山岳地帯があっても、海洋からの湿った気流に恵まれなければ降水は少ない。
したがって、ユーラシアや南北アメリカなどの巨大大陸の内陸部では、降水条件から外れて砂漠化しやすい地域が存在するのである。
また、アフリカ大陸北部ではアメリカ全土に匹敵する巨大なサハラ砂漠が存在するが、これは赤道の高温地帯から吹きだしてきた乾燥した大気が関係している。
それでも、5000年前には、サハラ砂漠は雄大な大森林地帯で、巨大な河川もたくさん流れていた。
この森林を崩壊させた砂漠化は、エジプトにおけるピラミッド建設や、船舶建設に利用するため莫大な森林を皆伐したこととも関係あると考える研究者もいる。
中東も、5000年前には巨大な針葉樹林帯で、レバノン杉の大森林地帯だったが、ヒッタイトが鉄器（斧に使われる）を製造し、フェニキアが、杉を伐採して大量の木造船を建造したことで、短期間に砂漠化が進んだともいわれている。
現在、ユーラシア大陸で、中東から中国に至る内陸部で、激しく砂漠化が進んでいる理由は、地球温暖化と関係づける学者もいるが、本当の実態は、中国によるタイガなどの極めて大規模な伐採と関係があるように思われる。
いずれにせよ、このことが原因で「彷徨える湖」と呼ばれたロプノールなど内陸湖の多くが消滅していった。
**************************************************************************
世界の砂漠化の現状
https://www.env.go.jp/nature/shinrin/sabaku/index_1_2.html
◆世界で進む砂漠化
https://chikyumura.org/2016/11/desertification.html
国連砂漠化対処条約事務局は、世界の砂漠化の現状について
・地表の約半分（41％）を占める乾燥地に世界の３人に１人（24億人）が住み、その半数（12億人）は世界で最も貧しい。
・私たちの食料の44％、家畜の50％を乾燥地で生産している。
・乾燥地で農業を行なっている人は26億人。
・農業を行なっている土地の52％は土壌劣化（砂漠化）が進行。
・すでに15億人の人が土壌劣化（砂漠化）の悪影響を受けている。
・毎年、干ばつと砂漠化で1200万ヘクタール（日本の国土面積の約3分の1）が失われ、その結果、毎年2000万トンの穀物が減収している。
・熱帯林と亜熱帯林の42％は乾燥した森林。世界の生物多様性の大部分は乾燥地帯の森林で維持されている。
https://ecotopia.earth/article-374/
地球の陸地の面積は149億ヘクタール。
約4分の1となる36億ヘクタールが砂漠化の影響を受けている。
世界の人口である約60億人のうち、約6分の1となる10億人が砂漠化の影響を受けてる。
年間降雨量が250ミリ以下になると、「砂漠」と認定される。
砂漠の成因による定義はたくさんあるが、サハラ砂漠・豪州砂漠・カラハリ砂漠など代表的な「中緯度砂漠」については、以下の通り。
熱帯で生じた上昇気流が大気上層を中緯度まで移動してから下降することによって発生する亜熱帯高圧帯の影響下に一年中あることによる。
気圧帯の影響によるものなので範囲が非常に広く、大規模な砂漠が成立しやすいことが特徴である。ただし亜熱帯高圧帯は永久に不変というものではなく、地球の気候によって長期的には南北移動を繰り返すために、それに伴って砂漠の境界線も長期的には南北移動を繰り返す性質がある。
実は、上の条件は、日本の大都市近郊に見られる「ヒートアイランド現象」にそっくりだ。私の住む岐阜県では、近年、美濃市・多治見市の猛暑化が著しく、これは名古屋大都市圏の拡大によって、伊勢湾から吹き込んだ気団が名古屋都市圏で加熱され、気団の上昇を起こして、それが下降気流となって吹き降りる地域が、美濃市・多治見市などになる。
つまり、多治見市は、「中緯度砂漠化」のミニチュア構図になっているのである。おそらく猛暑化で知られる埼玉県熊谷市なども、東京の熱気団が乾燥した下降気流となって吹き降りている地形なのだろう。
この下降気流のメカニズムが巨大に現れたものがサハラ砂漠と考えられる。
幸い日本は山岳地帯で、日本列島全体で、降水量が少ない地域は、瀬戸内や甲府盆地などが知られているが、水資源自体は周辺の山岳地帯に豊富に存在している。
世界の砂漠では、砂漠面積の拡大が、ますます乾燥気団の拡大からの砂漠拡大を呼び、中国では北京の背後まで砂漠化が押し寄せ、飲料水資源が危機的に圧迫されている状況といわれる。
中国はもう手遅れ・・・近い将来、人が住むことのできない大国になる
https://matome.naver.jp/odai/2147945151413749701
中国の場合、太平洋沿岸部で山岳地帯がある地域（華中・華南）では、まだまだ降水量も多く、水資源が豊富だが、内陸部に入ると、相当に極端な砂漠化による飲料水不足が起きている。
中国 ： 猛烈な勢いで砂漠化が進み、今では国土の４分の１以上が砂漠状態となりつつある巨大国家にまつわる最近の「人肉の缶詰」輸出騒ぎから考える彼らに対しての視線
https://indeep.jp/desertification-of-china-and-feeding-africa-with-human-flesh/
そこで、中国の大金持ちは、外国の水資源の豊富な国に目をつけて、水資源保安林などの買い占めを始めたといわれ、世界で、もっとも水資源の豊富な日本列島や、フィリピン・インドネシアなどの水資源山岳地帯を大規模に買い占めているといわれる。
水資源をめぐる中国の対日侵略
http://www.kawaitakahiko.jp/archives/1462
なぜ人気？
中国人、日本の森林を相次いで買収
https://moneyzine.jp/article/detail/190245
密かに進む外資による水源林の買収
資源保全、安全保障に無防備な土地制度
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/2059
こうした事態は、すでに10年以上も前から確認されてきたのだが、政府自民党は、ほとんど対策らしい対策を立てようとしなかった。
中国政府は、1990年代に李鵬が「日本は20年もすれば中国のものになる」と発言したことが知られるが、実際に、中国地方（広島県・島根県・鳥取県）や北海道などの脊梁山岳地帯の中国人による土地買収は、我々の想像を絶する勢いで進んでいるといわれる。
「中国地方は、中国のものだから、その名前がついている」と冗談のような理屈をつけて土地買収を激化させているといわれる。
自民党は、こうした外国の事実上の国土侵略に対抗するどころか、麻生太郎などは、積極的に、日本の水資源地帯や水道インフラを外資に売り渡すことを表明してきた。
安倍政権、水道民営化の裏で、インフラ運営を外資系企業に売り渡す…国民の命を危険に
https://biz-journal.jp/2018/12/post_26052.html
「水道はすべて民営化する」麻生太郎の腹の内と、日本を食い潰す外資の正体
https://www.mag2.com/p/money/312562/2
日本の水道はすべて民営化する：麻生太郎！
http://kyoto-seikei.com/hp/2018/07/15/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%AE%E6%B0%B4%E9%81%93%E3%81%AF%E3%81%99%E3%81%B9%E3%81%A6%E6%B0%91%E5%96%B6%E5%8C%96%E3%81%99%E3%82%8B%EF%BC%9A%E9%BA%BB%E7%94%9F%E5%A4%AA%E9%83%8E%EF%BC%81/
麻生太郎が水資源インフラを売り渡す外資とは、「水メジャー」と呼ばれる国際金融資本であり、世界中で、問題を引き起こし、住民生活を破壊し続けてきた。
水メジャー日本上陸 、水道民営化に商機
https://yamba-net.org/44811/
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-428.html
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-459.html
このままでは、水源林＝水資源保安林の多くが中国人によって買い占められ、自治体の水道事業も、国際水メジャーと呼ばれる、金儲け目当ての悪質な外資に乗っ取られ、日本人の水資源は、危機的な状況に陥る運命である。
自民党・保守系議員は、どうも、中国や韓国の水資源買い占め目的の政治的集団に買収されているような気がする。でなければ、これほど深刻な日本民族の危機に至っても、ほとんど対策を講じないという姿勢がありうるはずがない。
こうした危惧も安倍政権への支持率が高い状況では、何を言っても相手にされないし、メディアは、安倍政権が日本の危機をもたらしている深刻な状況を一切報道しない。
したがって、我々は、自分たちの衣食住・水資源は、自分で確保する必要がある。
だから私は、大都市に住むのは、水資源の危うさを考えただけで危険であり、自然災害から安全な山岳地帯を探して共同体生活を模索する必要があると、繰り返し訴えてきたのだ。
ちなみに、私の住む中津川市は、目の前に2000ｍを超える大山岳が複数あり、いわゆる「打ち抜き水」の噴出も少なくなく、仮に水道インフラを外資に支配されても、容易に井戸で対応できるので心配は少ないし、土地が驚くほど安いので、共同体ダーチャを開墾して自給自足体制を作ることも可能である。
私は、20年前から、こうした自民党政権による、生活インフラの外資売り渡しがもたらす社会崩壊を予告し続けてきた。
あとは、こうした地方の過疎地帯では、仕事らしい仕事といえば介護産業と農業以外なくて、社会水準の給料を確保するよりも、最低限生き抜いていける収入確保を目指して、えいやー！ と移住してしまうことが必要になる。
それも単独では駄目だ。必ず、共同体思想に同調できる仲間を確保することが前提になる。
人類は、すでに「水戦争」＝生き馬の目を抜くような水資源の争奪戦に突入していることを知らなくてはいけない。
今朝、こんな記事があった。
コラム：世界的な水不足、水資源は有望な投資対象に
https://jp.reuters.com/article/clean-water-breakingviews-idJPKCN1VH090
［ストックホルム ２６日 ロイター BREAKINGVIEWS］ - スウェーデンの首都ストックホルムのさわやかな夏は、建築や水路の趣とも相まって旅行者にとっては天国だ。当地で２５日から開かれている今年の「世界水週間」のイベントには、各国の政府当局者や、ディアジオ(DGE.L)やアップル(AAPL.O)、ネスレ(NESN.S)といった大企業の幹部ら約４０００人が参加する。こういうところに米金融業界のような類の人々が大挙してやって来ないなんて、想像しにくい。しかし実情は異なる。
米金融関係者はチャンスをつかみ損ねている。国連によると、世界では２０３０年までに清潔で新鮮な水の供給が４０％不足する。例えばインドは、巨大な人口と急速な開発によって、今のままでは水資源不足に直面せざるを得ない。
背景には人口増加などさまざまな要因がある。しかし気候変動が洪水や干ばつを深刻にし、降雪や降雨のパターンを変えているのだ。金融や経済的な意味合いは極めて大きく、国連の推計によると今後１１年間に必要な投資は約１２兆ドルに上る。
つまり金融業界の専門家にとって豊富な機会があるのは間違いないということだ。こうしたチャンスは大型で旧来型のプロジェクトに限らないだろう。オランダの国際水資源問題特使、ヘンク・オヴィンク氏は２５日のダムに関する討議で「ぼろぼろになったインフラは常に投資対象だ」と述べた。
屋上緑化や洪水対策の再植林など、小規模で環境にやさしいありとあらゆるプロジェクトは成果が高く、コストが低い。オヴィンク氏によると、例えばインドのチェンナイはこうした取り組みをすれば、大規模プロジェクトの３分の１のコストで住民に必要な水を供給し、地球温暖化ガスも３分の１減らすことができる。
しかも水関連インフラ向けの、ハイテク技術を駆使し環境にもやさしい投資は高いリターンも得られる証拠が多くある。そうしたアイデアの展開に投資する意欲を持つ支援者を見つけることこそ、投資銀行に期待される役目だ。
少し例を挙げれば、農業、エネルギー、消費財、石油・ガス、鉱業など水資源への依存度が高い産業が変革を迫られているときに、資金調達や助言などの業務が必要なのは考えるまでもない。水はビジネスにならないというのは金融専門家の勘違いだ。
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ロイターの記事は控えめな表現だが、現実は、はるかに深刻だ。
国際金融資本＝水メジャーによる水資源への投資介入は、すでに凄まじい規模で進んでいる。人類の生殺与奪権を国際金融資本が奪おうとしていると言い換えてもよいほどだ。
地球上において、降水資源が成立する条件は、海洋が近いこと、数千メートルの山岳障壁があって、湿った気団が通過することで、上昇気流による降雨が豊富なことであり、例え、5000メートルを超える山岳地帯があっても、海洋からの湿った気流に恵まれなければ降水は少ない。
したがって、ユーラシアや南北アメリカなどの巨大大陸の内陸部では、降水条件から外れて砂漠化しやすい地域が存在するのである。
また、アフリカ大陸北部ではアメリカ全土に匹敵する巨大なサハラ砂漠が存在するが、これは赤道の高温地帯から吹きだしてきた乾燥した大気が関係している。
それでも、5000年前には、サハラ砂漠は雄大な大森林地帯で、巨大な河川もたくさん流れていた。
この森林を崩壊させた砂漠化は、エジプトにおけるピラミッド建設や、船舶建設に利用するため莫大な森林を皆伐したこととも関係あると考える研究者もいる。
中東も、5000年前には巨大な針葉樹林帯で、レバノン杉の大森林地帯だったが、ヒッタイトが鉄器（斧に使われる）を製造し、フェニキアが、杉を伐採して大量の木造船を建造したことで、短期間に砂漠化が進んだともいわれている。
現在、ユーラシア大陸で、中東から中国に至る内陸部で、激しく砂漠化が進んでいる理由は、地球温暖化と関係づける学者もいるが、本当の実態は、中国によるタイガなどの極めて大規模な伐採と関係があるように思われる。
いずれにせよ、このことが原因で「彷徨える湖」と呼ばれたロプノールなど内陸湖の多くが消滅していった。
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世界の砂漠化の現状
https://www.env.go.jp/nature/shinrin/sabaku/index_1_2.html
◆世界で進む砂漠化
https://chikyumura.org/2016/11/desertification.html
国連砂漠化対処条約事務局は、世界の砂漠化の現状について
・地表の約半分（41％）を占める乾燥地に世界の３人に１人（24億人）が住み、その半数（12億人）は世界で最も貧しい。
・私たちの食料の44％、家畜の50％を乾燥地で生産している。
・乾燥地で農業を行なっている人は26億人。
・農業を行なっている土地の52％は土壌劣化（砂漠化）が進行。
・すでに15億人の人が土壌劣化（砂漠化）の悪影響を受けている。
・毎年、干ばつと砂漠化で1200万ヘクタール（日本の国土面積の約3分の1）が失われ、その結果、毎年2000万トンの穀物が減収している。
・熱帯林と亜熱帯林の42％は乾燥した森林。世界の生物多様性の大部分は乾燥地帯の森林で維持されている。
https://ecotopia.earth/article-374/
地球の陸地の面積は149億ヘクタール。
約4分の1となる36億ヘクタールが砂漠化の影響を受けている。
世界の人口である約60億人のうち、約6分の1となる10億人が砂漠化の影響を受けてる。
年間降雨量が250ミリ以下になると、「砂漠」と認定される。
砂漠の成因による定義はたくさんあるが、サハラ砂漠・豪州砂漠・カラハリ砂漠など代表的な「中緯度砂漠」については、以下の通り。
熱帯で生じた上昇気流が大気上層を中緯度まで移動してから下降することによって発生する亜熱帯高圧帯の影響下に一年中あることによる。
気圧帯の影響によるものなので範囲が非常に広く、大規模な砂漠が成立しやすいことが特徴である。ただし亜熱帯高圧帯は永久に不変というものではなく、地球の気候によって長期的には南北移動を繰り返すために、それに伴って砂漠の境界線も長期的には南北移動を繰り返す性質がある。
実は、上の条件は、日本の大都市近郊に見られる「ヒートアイランド現象」にそっくりだ。私の住む岐阜県では、近年、美濃市・多治見市の猛暑化が著しく、これは名古屋大都市圏の拡大によって、伊勢湾から吹き込んだ気団が名古屋都市圏で加熱され、気団の上昇を起こして、それが下降気流となって吹き降りる地域が、美濃市・多治見市などになる。
つまり、多治見市は、「中緯度砂漠化」のミニチュア構図になっているのである。おそらく猛暑化で知られる埼玉県熊谷市なども、東京の熱気団が乾燥した下降気流となって吹き降りている地形なのだろう。
この下降気流のメカニズムが巨大に現れたものがサハラ砂漠と考えられる。
幸い日本は山岳地帯で、日本列島全体で、降水量が少ない地域は、瀬戸内や甲府盆地などが知られているが、水資源自体は周辺の山岳地帯に豊富に存在している。
世界の砂漠では、砂漠面積の拡大が、ますます乾燥気団の拡大からの砂漠拡大を呼び、中国では北京の背後まで砂漠化が押し寄せ、飲料水資源が危機的に圧迫されている状況といわれる。
中国はもう手遅れ・・・近い将来、人が住むことのできない大国になる
https://matome.naver.jp/odai/2147945151413749701
中国の場合、太平洋沿岸部で山岳地帯がある地域（華中・華南）では、まだまだ降水量も多く、水資源が豊富だが、内陸部に入ると、相当に極端な砂漠化による飲料水不足が起きている。
中国 ： 猛烈な勢いで砂漠化が進み、今では国土の４分の１以上が砂漠状態となりつつある巨大国家にまつわる最近の「人肉の缶詰」輸出騒ぎから考える彼らに対しての視線
https://indeep.jp/desertification-of-china-and-feeding-africa-with-human-flesh/
そこで、中国の大金持ちは、外国の水資源の豊富な国に目をつけて、水資源保安林などの買い占めを始めたといわれ、世界で、もっとも水資源の豊富な日本列島や、フィリピン・インドネシアなどの水資源山岳地帯を大規模に買い占めているといわれる。
水資源をめぐる中国の対日侵略
http://www.kawaitakahiko.jp/archives/1462
なぜ人気？
中国人、日本の森林を相次いで買収
https://moneyzine.jp/article/detail/190245
密かに進む外資による水源林の買収
資源保全、安全保障に無防備な土地制度
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/2059
こうした事態は、すでに10年以上も前から確認されてきたのだが、政府自民党は、ほとんど対策らしい対策を立てようとしなかった。
中国政府は、1990年代に李鵬が「日本は20年もすれば中国のものになる」と発言したことが知られるが、実際に、中国地方（広島県・島根県・鳥取県）や北海道などの脊梁山岳地帯の中国人による土地買収は、我々の想像を絶する勢いで進んでいるといわれる。
「中国地方は、中国のものだから、その名前がついている」と冗談のような理屈をつけて土地買収を激化させているといわれる。
自民党は、こうした外国の事実上の国土侵略に対抗するどころか、麻生太郎などは、積極的に、日本の水資源地帯や水道インフラを外資に売り渡すことを表明してきた。
安倍政権、水道民営化の裏で、インフラ運営を外資系企業に売り渡す…国民の命を危険に
https://biz-journal.jp/2018/12/post_26052.html
「水道はすべて民営化する」麻生太郎の腹の内と、日本を食い潰す外資の正体
https://www.mag2.com/p/money/312562/2
日本の水道はすべて民営化する：麻生太郎！
http://kyoto-seikei.com/hp/2018/07/15/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%AE%E6%B0%B4%E9%81%93%E3%81%AF%E3%81%99%E3%81%B9%E3%81%A6%E6%B0%91%E5%96%B6%E5%8C%96%E3%81%99%E3%82%8B%EF%BC%9A%E9%BA%BB%E7%94%9F%E5%A4%AA%E9%83%8E%EF%BC%81/
麻生太郎が水資源インフラを売り渡す外資とは、「水メジャー」と呼ばれる国際金融資本であり、世界中で、問題を引き起こし、住民生活を破壊し続けてきた。
水メジャー日本上陸 、水道民営化に商機
https://yamba-net.org/44811/
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-428.html
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-459.html
このままでは、水源林＝水資源保安林の多くが中国人によって買い占められ、自治体の水道事業も、国際水メジャーと呼ばれる、金儲け目当ての悪質な外資に乗っ取られ、日本人の水資源は、危機的な状況に陥る運命である。
自民党・保守系議員は、どうも、中国や韓国の水資源買い占め目的の政治的集団に買収されているような気がする。でなければ、これほど深刻な日本民族の危機に至っても、ほとんど対策を講じないという姿勢がありうるはずがない。
こうした危惧も安倍政権への支持率が高い状況では、何を言っても相手にされないし、メディアは、安倍政権が日本の危機をもたらしている深刻な状況を一切報道しない。
したがって、我々は、自分たちの衣食住・水資源は、自分で確保する必要がある。
だから私は、大都市に住むのは、水資源の危うさを考えただけで危険であり、自然災害から安全な山岳地帯を探して共同体生活を模索する必要があると、繰り返し訴えてきたのだ。
ちなみに、私の住む中津川市は、目の前に2000ｍを超える大山岳が複数あり、いわゆる「打ち抜き水」の噴出も少なくなく、仮に水道インフラを外資に支配されても、容易に井戸で対応できるので心配は少ないし、土地が驚くほど安いので、共同体ダーチャを開墾して自給自足体制を作ることも可能である。
私は、20年前から、こうした自民党政権による、生活インフラの外資売り渡しがもたらす社会崩壊を予告し続けてきた。
あとは、こうした地方の過疎地帯では、仕事らしい仕事といえば介護産業と農業以外なくて、社会水準の給料を確保するよりも、最低限生き抜いていける収入確保を目指して、えいやー！ と移住してしまうことが必要になる。
それも単独では駄目だ。必ず、共同体思想に同調できる仲間を確保することが前提になる。
