●　管理人掲示板にも書いたが、唯一のインフルエンザ治療薬として、日本政府が巨額の資金を投じて購入・備蓄しているタミフルについて、非常に重大で深刻な疑惑が指摘されている。

　【インフルエンザ治療薬のタミフルが効かないインフルエンザウイルスが、昨シーズン、欧米やアフリカなどで高い確率で見つかっていたことが国立感染症研究所の調査で分かった。率は低いが日本国内でも鳥取など１０県で確認された。一方、米疾病対策センター（ＣＤＣ）は、今冬に米国内で流行が始まったインフルエンザが耐性ウイルスであるとして注意喚起。タミフルを大量に使う日本でも今冬、同様の流行が起きる可能性が懸念され、警戒が必要になりそうだ。　タミフルは通常のインフルエンザ治療の柱であるとともに、新型インフルエンザにも有効である可能性が高いとして日本政府が２８００万人分の備蓄を進めている。しかし、タミフルに耐性を持つウイルスが増えると、通常のインフルエンザが猛威をふるう可能性があるほか、政府の新型インフルエンザ対策も見直しを迫られることになる。　感染研によると、昨シーズン、タミフルに耐性を持っていたのはいずれも「Ａソ連型」のウイルス。昨年１１月ごろから、北欧で見つかり、世界の幅広い地域に広がった。南アフリカでは調べた２２５株のすべてで耐性を確認。オーストラリアで５９株中４７株（８０％）のウイルスがタミフル に耐性を持っていた。　日本でも全国７６カ所の地方衛生研究所の協力で１７３４株を調べたところ、１０県で計４５株（２・６％）の耐性ウイルスが見つかった。鳥取県は突出して多く、調べた６８株で２２株（３２・４％）の耐性が確認。兵庫、神奈川、岐阜、長野、栃木、愛知、山形、島根、岡山の各県でも確認された。】

　副島隆彦は、タミフルを「ラムズフェルドが会長を務めていたギリアド社による、日本人を利用した人体実験だ」と断定しているが、青山貞一が疑惑を指摘している。

　【このように、私たちは、この半年、鳥インフルエンザの猛威、恐怖をさんざんすりこまれてきた。そして鳥インフルエンザを予防するには、人混みになるべく行かない、専用マスクを常備するにはじまり、果ては、インフルエンザ治療としてタミフルという薬をあらかじめ摂取すること、と教えられてきた。　そのタミフルだが、世界中で過去この薬を大量に購入し使ってきたのは米国と日本である。日本では周知のように、鳥インフルエンザ以前に、このタミフルが原因と思われる数名の幼児の死亡が確認されている。しかし、鳥インフルエンザ問題が喧伝されて以来、各都道府県はタミフルの備蓄に精を出している。　だが調べるとタミフルは“発症”でなく“感染”し、４８時間以内に飲まないと効果がないそうなので、冒頭に述べた先進国で死亡例がほとんどない理由が、タミフルをあらかじめ摂取していたからでないことは間違いないのだ。
　この半年、日本全体でタミフルの備蓄は数千万に達している。が、それにとどまらず、日本政府は、以下の共同通信の記事にあるように、タミフルをアジア諸国に供与する国際支援にも精を出している。．．．．アジア各国への支援として、新型インフルエンザ発生を防ぐため、鳥インフルエンザ患者に接触する可能性のある医療従事者にワクチン接種などを実施する経費５２億６０００万円を計上。さらに、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）統合を支援するため、日本が拠出する７５億円のうち約５０億円をタミフル５０万人分の備蓄など新型インフルエンザ対策に充てる。（共同）】

　【クアラルンプール＝石沢将門】　小泉純一郎首相は日本と東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）が13日に開く首脳会議で、鳥インフルエンザ治療に効果がある抗ウイルス剤「タミフル」を30万人分以上、ＡＳＥＡＮに供与する方針を表明する。感染対策として備蓄を急いでいるＡＳＥＡＮ各国の取り組みを支援する。　ＡＳＥＡＮの地域統合やテロ対策、感染症対策など国境を超えた取り組みを支援するために新設する「ＡＳＥＡＮ統合支援基金」（仮称）を通じて提供する。首脳会議でＡＳＥＡＮ側の要望を聞いたうえで供与量を決め、共同で署名する首脳宣言に盛り込む。日経新聞　2005.12.20

　【CNN　　　鳥インフルエンザ大流行の予測は世界の人々をパニックに陥れているが、ギリアド・サイエンシズ社の株を所有するラムズフェルド国防長官やその他政界関係者にとっては朗報だ。　カリフォルニア州に本拠を構えるバイオテック企業ギリアド社は、インフルエンザ治療薬として現在世界中から注目されている『タミフル』の特許を所有している。　1997年からブッシュ政権入閣までの2001年の間、ラムズフェルド国防長官はギリアド社の会長を務めており、現在でも同社の株を保有しているが、その評価額は500万ドルから2,500万ドルの間であることが、ラムズフェルド氏自身による連邦資産公開申告書で明らかになった。　申告書ではラムズフェルド氏が所有する株数の詳細は明らかになっていないが、過去6ヶ月間における鳥インフルエンザ大流行の懸念とタミフル争奪戦の予測により、ギリアド社の株価は35ドルから47ドルに急騰。これにより、すでにブッシュ政権内で最高額の資産を持つ国防長官は、少なくとも100万ドル以上資産を増やしたことになる。　スイスの医薬品大手ロシェ社が製造販売しているタミフル（ギリアド社は販売額の10％のロイヤリティーを受け取っている）で利 益を得た政界有力者はラムズフェルドだけではない。　ジョージ・シュルツ元国務長官はギリアド社役員として、2005年度に入ってから同社の株700万ドル分を売却している。　他にも、前カリフォルニア州知事の妻ピート・ウィルソンがギリアド社の役員に就任している。
　「政界とこれほど繋がりの深いバイオ企業は他に類を見ない」サンフランシスコのシンク・イクイティ・パートナーズ社アナリストのアンドリュー・マクドナルド氏は評している。　さらに重要なことは、合衆国政府が世界最大のタミフル購入者であるという事実だ。今年７月には、米国防総省は兵士への配給用に、5,800万ドル分のタミフルを注文しており、議会も数十億ドル分の購入を検討中である。2005年度におけるロシェ社のタミフル売り上げ予測額はおよそ10億ドルで、前年度は2億5,800万ドルであった。以下略 】

　以上の引用から、国際ユダヤ資本の代表的な頭目の一人と指摘されているラムズフェルド元国防長官の経営していたギリアド社が、小泉純一郎の指示によって、数千億円にのぼる莫大なタミフルを日本政府に売りつけ、さらに東アジア諸国にも援助の名目で流通させていることがわかる。　小泉純一郎は、竹中と共にアメリカ・ネオコン勢力から巨額の賄賂を提供されている疑惑があり、今後の解明が待たれる。
　もっと恐ろしい噂も流れている。タミフルがユダヤ資本による日本人家畜化洗脳薬の実験だというもので、加藤や金川の暴発殺人事件や、尼崎列車転覆事故、青少年のたくさんの飛び降り自殺なども、薬剤を利用した洗脳計画の実験のなかで起きたとの指摘がある。いずれ、まとまった情報を提供したい。