中国共産党の遺伝子情報に関する不穏な動き : 東海アマのブログ

　ロシアによるウクライナ軍事侵攻にともなって、世界の目がウクライナに向いている隙に、中国共産党が尖閣諸島を軍事強奪するという警告が出ている。

　https://news.yahoo.co.jp/articles/74ab2fa3d75aa3c77e1f5d1c9cf002aa3362f0fb

　https://www.sankei.com/article/20220226-6XVXKMFOVZI6VBBXU2UC4SKGA4/

　これに直接関係するわけではないが、中国共産党が日本人の遺伝子データを収集している現実について、過去に何度も警告するブログを書いた。

　自国民の権力に懐疑的な人々を随時不法に拘束して、臓器を抜き取って殺害している中国共産党が、全世界の人々の遺伝子データを収集している。

　ファッシズム独裁権力と化している中国共産党は、世界の人々を遺伝子レベルで支配したいのか？

　出生前検査の問題　2022年01月18日

　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1740.html

　　ちょっと待て！　その染色体検査＝NIPT　2021年07月12日

　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1553.html

　なんで、中国共産党や軍の直系企業が、世界中の胎児の遺伝子情報を収集しているのか？　それは、中国共産党の利権に利用する目的以外に考えようがない。

　中国軍直系企業によって、過去10年以上、日本でも欧米でも大量に収集されたニフティ遺伝子情報は、中国共産党による国際的な臓器売買に利用されるているのではないのか？

　中共は米国人のDNAを買い占めているのか　2022年2月26日

　https://www.ntdtv.jp/2022/02/55372/

　

　中共はかなり以前から、米国人を含む世界中の人々からDNAを採取しています。

　その多くは、遺伝子データを保存している企業の買収や、DNAを採取する検査製品の提供、研究所の設立などを通じて行われています。評論家は、これらのデータが中共政権の軍事力増強計画のために使われることを懸念しています。

　中共は大規模な遺伝子データの収集を行っています。バイオテクノロジー・サービスやゲノム研究という名目で、米国内でどんどん進められています。

　一部の人は、これらのデータが中国共産党政権の攻撃的な軍事計画に使われる可能性があると警告しています。

　米国は今、それに対抗するための動きを見せているようです。直近では、中国最大手生物製剤アウトソーシング企業であるウーシー・バイオロジクス（薬明生物技術有限公司）、Wu Xi Biologics/Cayman）に打撃を与えました。同社はワクチン原料を製造しています。

　今月初めには、同社の子会社２社が米国政府による輸出許可前の確認や出荷後の検証を十分に実施することができない「未検証リスト（UVL）」に追加されました。

　米商務省によると、ウーシー・バイオロジクスが米国からの輸出品を合法的かつ信頼できる方法で使用しているかどうかを確認できなかったためだとしています。

　つまり、米企業はこれらの企業に商品を出荷する前に、より多くの手続きを踏まなければならなくなったということです。

　では、ウーシーバイオロジクスとはどんな企業で、米国とはどのような関係があるのでしょうか。

　ウーシー・バイオロジクスは2015年に中国で設立されました。ここ数年は、北米やヨーロッパで展開しており、米国にはマサチューセッツ州、ニュージャージー州、ペンシルベニア州の３か所に拠点を持っています。

　さらに、デラウェア州に医薬品製造工場の建設を計画しており、このプロジェクトには、政府の助成金を通じて米国民の税金が一部使われる予定となっています。

　昨年、ウーシー・バイオロジクスは杭州にある米製薬大手ファイザーの中国バイオ医薬品製造工場を買収したことによって、ファイザーのデータの一部を利用できるようになりました。そして、2015年の設立当初、同社は米DNA検査会社「23andMe」の株式を購入しました。

　しかし、なぜウーシー・バイオロジクスのような企業がこれほどまでに急拡大しているのでしょうか。その答えは、簡単に言えば「北京」で、具体的には、中共の国有投資ファンドが１兆米ドル（約115兆円）を超える資金を投入しているからです。

　2017年以降、「メイド・イン・チャイナ 2025」と呼ばれる中国共産党の戦略計画の一環として、この資金の多くが米国のバイオテクノロジー企業に一気に流れ込んでいます。

　この計画では、バイオテクノロジー関連の事業を中共から多額の資金提供を受けることができる戦略的産業として位置づけています。その結果、中共当局はこの分野への投資に1000億ドル（約12兆円）を割り当てています。

　2019年においては、中国の対米投資の半分を、健康、医薬品、バイオテクノロジー分野が占めています。そして昨年、中国の医薬品メーカーがFDAに承認申請した件数は過去最高を記録しています。

　こうした拡大路線は、2016年に開始された「軍民融合」計画と呼ばれる国策によって、中共の軍事と結びついていると思われます。

　この計画は、民間技術を防衛分野に適応させることを通して、中共の軍事力を高めることを目的としています。

　2017年、中共は世界最大のヒトゲノム研究プロジェクトを立ち上げました。現在、その計画は、中国の国境を越えて、米国の国家安全保障を脅かす可能性があります。

　中国経済学教授のアントニオ・グラセフォ博士は、エポックタイムズのインタビューで、「対米外国投資委員会（CFIUS）」が差し止めた、ある具体的な事例を挙げています。それは、中共が米兵士からDNAを採取することができるというものです。

　中国経済学教授アントニオ・グラセフォ博士

　「特にこんなケースもある。６つの米軍基地から車で行ける距離に不妊治療クリニックがあった。つまり、中国共産党はこの不妊治療クリニックを自分のものにして、兵士たちが結婚して、妊娠の検査や不妊治療をするためにそこに来るということを想定していたのだ」

　中国共産党の目標は、一向に衰える気配がなく、そのDNA収集活動は、今や世界中で行われています。そして、その中心となっているのが中国北京にある華大基因（BGI）です。

　BGIは中共軍と密接な関係にあります。2013年には、米国市民の遺伝子情報を保有するカリフォルニア州のコンプリート・ゲノミクス（Complete Genomics）社を買収しています。

　昨年、BGIが少なくとも52か国の800万人以上の妊婦の遺伝子データを採取していたことが明らかになりました。

　ロイター通信によると、中共は以前から遺伝子データの収集を国家安全保障上の問題として考えていたため、2015年以降、中共は外国人研究者が中国人の遺伝子データにアクセスすることを制限しています。

　これとは対照的に、米国と英国はオープンサイエンス政策の一環として、外国人研究者に遺伝子データへのアクセス権限を与えています。

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　引用以上

海外でDNA収集する中国企業　米議員らが懸念　2019年7月

　https://jp.reuters.com/article/idJP00093300_20190723_00220190723

米捜査局（FBI）や情報戦略家は、中国共産党政権が、世界から収集した遺伝子情報を生物兵器の製造に悪用しかねないとして、危機感を強めている。

　*中国と関連ある米国DNA検査企業

　グラスレイ議員とルビオ議員の書簡には、アイルランドの企業、ゲノム製薬（GenomicsMedicineIreland,GMI）が明記されている。GMIは米国にあるWuXiNextCODE（中国名：明碼生物科技）の子会社で、WuXiNextCODEの親会社は上海にある「薬明康トク新藥開發有限公司」（薬明康トク）。

　アイルランド公営の投資会社から資金を得るGMIは、40万人のアイルランド市民を対象とするデータベース構築のプロジェクトを実施している。

プロジェクトは、製薬会社に対するデータベースの販売を計画している。GMIによると、データはアイルランドで暗号化され、保管されるとしている。

　一方、WuXiNextCODEと深セン華大基因科技有限公司（BGI）は米国市民のDNAデータを収集している。

　米中経済安全保障審査委員会（USCC）は2019年2月14日、中国バイオテクノロジーに関する報告を発表した。報告には、中国側が特定の遺伝子に効果を持つ生物兵器の開発の可能性について警告を発した。

　「中国はゲノムデータや健康記録によって明らかにされた、特定個人の脆弱性を狙う可能性がある。（中略）標的となるのは外交官、政治家、政府高官、軍の指導者など、戦略的に特定された人物だろう」

　WuXiNextCODEは、2議員の書簡への返答として、米国のデータは米国のクラウドサービスに保存されているが、中国のデータは中国に保存されるとした。

　*米市民のDNAデータを狙う中国企業

　GMIのように、中国と関連ある企業が海外でDNAを収集する動きは、ほんの一部にすぎない。

　BGIは2012年9月、米大手コンプリート・ゲノミクス（CompleteGenomics）を買収し、数千万人の米国人DNAを管理する同社データベースにアクセスできるようになったという。

USCCの報告によると、中国との繋がりを持つ遺伝子データ関連米企業はすでに23社に及び、米国において全ゲノム解析など遺伝子診断の業務が認めらている。

　これらの企業は、米国の病院、クリニック、商用DNA検査企業から入手した患者らのDNAサンプルのデータを、中国本土に解析のために送っているという。

　スタンフォード大学で遺伝子工学を学び、中国問題専門家でもある人口研究所のスティーブン・モッシャー氏は4月、大紀元英字の寄稿文で、既存のプライバシー関連法は、DNA情報の漏えいに関する危険性を想定していないと指摘し、遺伝子検査企業の限定やDNAの国外送付の禁止など、法律に盛り込むべきだと提言している。

　BGIと薬明康トクはそれぞれ、2015年10月と2016年3月、中国通信大手の華為技術（ファーウェイ）と遺伝子解析の分野でパートナーシップ関係を結んだ。ルビオ議員らは書簡で、「両社のファーウェイとの協力関係は特に憂慮すべきだ」と述べた。

（翻訳編集・佐渡道世）

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　一部引用以上

　全体主義化した独裁権力者は、必ず、自分の権威、権力が無限大であるかのように自己陶酔し、権益や領土に執着し、際限なく拡大する意欲を持ち続ける。

　現在、ウクライナに軍事侵攻しているプーチンが良い例で、大金持ちが自分の金庫が重くなってゆくことに満悦し驚喜するのと同じで、独裁者は「自分の支配する領土」が大きくなってゆくことに、限りない陶酔を覚える。

アスリートが自己記録を伸ばしてゆくときの陶酔に似ているかもしれない。それは自分の人生が無限大に拡大してゆく喜びを与えてくれるのかもしれない。

　ましてやプーチンはレビー認知症とも噂されている。

　同じように、習近平もまた、自分の権力が拡大することに限りない喜悦を抱く人間性である。

　彼は、青春時代を下放で育ち、まともな教育を受けておらず、民主主義や平等という価値観、自由な人生観についての理解も存在しない。

　彼が青春時代に得た感動は、毛沢東による全体主義と、始皇帝や劉邦らの英雄譚だけだ。「でっかい仕事をすれば尊敬される」と信じ込んでいる。

　もっと深い人間性や、釈迦やキリストの思想に触れる機会がほとんどなかった。

　その習近平が、世界中の人間遺伝子データを収集すれば、自由に遺伝子兵器＝生物兵器が作れると吹き込まれ、胎児のDNAデータによって生まれてくる子供を選別するという仕事を中国軍に命じ、世界中に中国軍直営企業による遺伝子検査企業を設立し、そのデータを中国軍が収集しているのだ。

　もちろん、それは中国共産党権力を世界に適用し、反対者を抹殺するための軍事兵器として利用されることしか考えられない。

　日本ではニフティという出生前検査システムが、すでに10年前から主流になっているが、この企業は、中国共産党軍直系である。

　なぜ、中国軍企業が、日本の出生前検査システムを独占しているかというと、価格があまりに安いからだ。他の日本遺伝子企業は逆立ちしても太刀打ちできないのだ。

　そしてスケールメリットによって、ますます安価になり、すべての医療検査を中国共産党直系企業が独占しようとしている。

　この結果、何が起きるのか？

　遺伝子の適合データは、直接、臓器移植に利用される。これまで、法輪功のような反権力的組織の人々を拘束し、臓器抜き取り売り飛ばし殺人を繰り返していたものが、今度は、日本人の臓器も同じように売り飛ばされることになるかもしれない。

　それは世界中で起きる。中国共産党が全人類を支配することになるのである。