肥料がない？　……いくらでもあるじゃないか、あなたの中に : 東海アマのブログ

　JA肥料が９０%値上げ日本農業崩壊で食料危機が現実に

　https://www.youtube.com/watch?v=VbkYOItCQmk&t=433s

　世界的な食料危機が迫っている、ウクライナ侵攻で肥料が不足　「これは世界的な危機であり、世界的な対応が必要」と世界農業者機構の会長　2022.06.01

　https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/22/053100245/

　世界の肥料不足なんて他人事だ。そう思ってはいないだろうか。もしもあなたが北米、ヨーロッパ、中南米、またはアジアでこれを読んでいるならば、今日生きていられるのは化学肥料のおかげである可能性が高い。

　著名なエネルギー研究者であるカナダのバクラフ・スミル氏によれば、人類の5分の2にあたる30億人以上が化学（窒素）肥料によって生かされている。

　現在、これらの肥料が足りなくなっており、世界中の農家、肥料会社、政府が、作物収量の激減を避けようと躍起になっている。（参考記事：「化学肥料と地球の未来」）

　1年以上にわたって様々な出来事で打撃を受け続けてきた肥料業界にとって、ロシアのプーチン大統領によるウクライナ侵攻はボディブローとなった。

　オランダの金融大手ラボバンクによると、ロシアは世界の窒素肥料の20％近くを輸出し、制裁を受けた隣国ベラルーシと合わせて世界のカリウム輸出シェアの40％を占めている。

　欧米の制裁とロシアの肥料輸出規制のせいで、そのほとんどは農家にとって入手不可能になっている。

（参考記事：「解説：ウクライナ侵攻による食料危機、最大の脅威は「肥料不足」」）

　https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/22/032900145/

　「北米やオセアニアの農家と話すと、肥料の価格と入手のしにくさについての話になります」と、世界の農業組織が加盟する世界農業者機構（WFO）のテオ・ド・イェーガー会長は語っている。

　「価格が2021年の平均より約78%も高くなり、農業生産を圧迫しています。多くの地域で農家が肥料の購入費を工面できない、あるいは肥料が手に入らないという状況です。農薬や燃料も同様です。これは世界的な危機であり、世界的な対応が必要です」

「食料危機の回避が可能だとはもはや言い切れません」と、ド・イェーガー氏は続ける。「問題は、危機がどの程度拡大し、深刻になるかです。最も重要なことは、農業には平和が必要だということです。そしてまた、平和にも農業が必要なのです」

　こうした問題には、これまで各農家や各国政府が自力で対処してきた。しかし2022年5月18日、米国政府と世界の開発銀行は、世界の食料安全保障に関する総額300億ドル（約3.8兆円）以上の大規模な「行動計画」を発表した。

　2008年と2012年に起こった食料価格の高騰による食料暴動を繰り返さないためだ。

　ここでは米国、中南米、アフリカの厳しい現状に加えて、肥料を減らせる有機栽培とその課題について紹介する。

　米国の状況：異常気象に戦争が追い打ち

　ロドニー・ルーロン氏は米インディアナ州アルカディアの先進的な農家だ。1992年以来、約2900ヘクタールのトウモロコシ畑と大豆畑で、不耕起栽培（農地を耕さない栽培法）、被覆作物（土壌の侵食や雑草の侵入を防ぐため、地面を覆うように植えられる作物）、鶏ふん堆肥を取り入れてきた。

　毎年徹底した土壌検査を行うことで、化学肥料の使用量を20～30％削減したという。それでも、最も多く経費をかけるのが化学肥料であることに変わりはない。

　「今年は肥料にかける費用を大幅に削減します」とルーロン氏は言う。「リンとカリウムの1トンあたりの価格は、昨年は450ドルでしたが、今年は1200ドルです。窒素は、昨年は1トン500～550ドルでしたが、今年は1000ドル以上。最大の出費が2倍に増えたんです」。化学リンや化学カリウムの代わりに使っている3000トンの鶏ふんさえも手に入らないと打ち明ける。

　1トン60ドルで購入する紳士協定を仕入先と結んでいたが、より高値を付けた購入者に売られてしまったのだ。

　高騰する化学肥料への出費を農家が減らそうと代替品に殺到しているため、米国内の多くの地域で堆肥が不足している。

　それは悪いことではないかもしれない、と指摘するのは、米アイオワ州立大学の土壌学者で植物栄養素の専門家であるアントニオ・マラリノ氏だ。氏は、農家による化学肥料のやり過ぎを止めようと何十年も努力してきた。

　「アイオワ州の50～60％の畑では、10年間リンとカリウムを与えなくても大丈夫です」と氏は言う。

　さらに米国では、トウモロコシから、より少ない肥料で育てられる大豆の生産に切り替える農家が増えている。「この状況が続くのは、環境にとっては良いことかもしれません。過剰な窒素やリンが河川や湖沼に流れ込まなくなるかもしれないのです」

　窒素肥料製造の世界大手である米CFインダストリーズ（CFI）の上級副社長バート・フロスト氏によれば、過去10年間は需要と供給のスムーズな相互作用が窒素肥料の価格を安定させてきたが、それがもはや機能していない。

　需要と供給の両方が外的なショックに見舞われたからだ。

　コロナで低迷していた産業活動の回復と、世界的な食用穀物の在庫不足が相まって、肥料の需要は一気に高まった。一方、供給側は、次々と起こる異常気象に打ちのめされてきた。

　2021年2月の冬の嵐「ウリ」は、アイオワ州からテキサス州にかけての肥料工場に打撃を与えた。1カ月以上操業停止に追い込まれた工場もある。

　その6カ月後、ハリケーン「アイダ」がルイジアナ州の化学工場の集積地を襲い、複数の肥料メーカーが被害を受けた。その影響でCFI社も一時期、供給契約のキャンセルを余儀なくされた。

　「それだけではありません」とフロスト氏は言う。「中国とロシアが肥料の輸出規制を始めたのです。中国は世界の尿素（窒素肥料の1つ）の10％を輸出していたのに、それがゼロになりました。

　そこにロシアのウクライナ侵攻が重なり、まさに最悪の状況です」

　中南米の状況：世界の食料の一大生産地に打撃

　北米の農家は、たとえ大金を払ってでも今季に必要な肥料を手に入れるだろうとフロスト氏は言う。

　しかし、最も大きな影響を受けるのは中南米の国々だ。特にブラジルは、肥料の約85％を輸入に頼っており、そのうち4分の1はロシアからの輸入だ。

　ブラジルの農家が肥料を減らし、収穫量が落ちれば、世界の食料供給に大きな影響を与えるおそれがある。

　米農務省が2022年3月に発表した報告書によると、ブラジルは大豆、トウモロコシ、砂糖、牛肉、鶏肉、豚肉の輸出で世界のトップ3に入る。

　南半球の主な作付けシーズンが始まる9月を前に、ブラジル政府は新しい肥料の供給源を必死に探している。今年初めには、米国の対イラン制裁を回避して、イランとの交換取引を結んだ。イランにトウモロコシや大豆を送る引き換えに40万トンの尿素を受け取る契約だ。

　世界の食料供給にとってロシアの肥料は非常に重要であるため、バイデン米政権は3月下旬、一連の対ロシア制裁の中で肥料や農産物を対象外とした。今でも金融制裁は輸送の妨げになっているが、専門家らはこの動きが世界の食料価格の上昇圧力を緩和することを期待している。

　アフリカの状況：以前から生産性が課題

　アフリカの農家は平均的に、単位面積あたりの肥料使用量が世界で最も少なく、トウモロコシなどの穀物の単位面積あたりの収穫量が世界で最も低い。

　その結果、世界の耕作地の60％を占めているにもかかわらず、アフリカのほぼ半数の国がロシアとウクライナからの輸入小麦に依存しており、両国からの輸入が半分以上を占めている国が14にのぼる。

　食料価格の高騰によって、アフリカの何百万もの家庭が貧困と栄養失調に追い込まれる恐れがある。

　ケニアの首都ナイロビを拠点とする非営利団体「アフリカ緑の革命のための同盟」（AGRA）のアグネス・カリバタ総裁は、収穫量を増やすため、アフリカ各国の政府や外国の援助機関と協力して、肥料と改良種子の使用を増やそうとしてきた。

　ルワンダの元農業大臣であるカリバタ氏は、「私にとって最も重要なことは、肥料問題以前に、気候変動の点で農家が苦しんでいるということです」と言う。「昨年の降雨が少なかった国々では、肥料への関心が低下していました。

　一部の地域では雨が降るようになっている現在は、肥料への関心が回復するかどうかが問題です」

　しかし、たとえ国が肥料を確保できたとしても、農家は購入できないことが多いとカリバタ氏は指摘する。コロナ禍で巨額の政府債務を抱え、農家に肥料の購入費を補助できなくなっている国が多いためだ。AGRAは、アフリカ連合（AU）、アフリカ開発銀行、主要7カ国（G7）と協力し、緊急資金の援助を行うとともに、農家に対して代替手段を検討するよう働きかけている。

　「アフリカは生産性が非常に低く、土壌中の硝酸態窒素の枯渇が進んでいます」と氏は語る。「栄養のない土でトウモロコシや米を栽培するのは困難です。

　しかし、ソラマメのように、必要な窒素を100％固定できる作物もあります」

　窒素固定はマメ科に見られる共生の仕組みだ。マメ科植物の根に生息する根粒菌は、空気中の窒素をアンモニアに変換し、植物が利用できる形にする。一方、植物は根粒菌に糖分を供給する。こうして、例えば大豆は、必要な窒素の70～80％を得られる。

　アフリカ全土で栽培される主要作物のインゲンマメは、最大で30％を固定できる。（参考記事：「農作物のミクロの世界」）

「肥料は使いますが、使う量は少なくなります」とカリバタ氏は説明する。

　もちろん、気候の問題はある。雨が降らなければ、肥料はほとんど効果がない。

　「雨が降れば、代替作物を栽培できるでしょう」と氏は言う。「雨がなければ、私たちは複数の危機を抱えることになります」（参考記事：「アフリカの「緑の革命」に本当に必要なもの」）

　肥料を減らせる有機栽培には時間がかかる

　今季の肥料問題に困っていない農家は、増える傾向にある有機栽培農家だけだ。

　化学肥料や農薬を避ける代わりに、被覆作物としてマメ科植物を植えたり、3種類以上の作物で輪作を行ったり、畑に有益な昆虫や微生物の繁殖を促したりすることで、植物ではなく土壌に栄養を与えてきた。

　米ペンシルベニア州にあるロデール研究所のジェフ・モイヤー最高経営責任者（CEO）によると、マメ科のナヨクサフジ（Vicia villosa）など一部の被覆作物は1ヘクタールあたり最大340キログラムほどの窒素を固定できるという。

　ロデール研究所は米ペンシルベニア州立大学の協力を得て、1981年から継続して慣行栽培と有機栽培の比較試験を行っている。

　5年間の移行期間を経た有機栽培の収穫量は、慣行栽培に匹敵するだけでなく、干ばつ時には最大で40％多くなることがわかった。最も重要なことは、有害な化学物質を河川に流出させることなく、農家が得る利益が3～6倍になったことだ。

　「肥料は、農家が直面している問題のごく一部に過ぎません」とモイヤー氏は話す。「カンザス州とネブラスカ州を見てください。今は雨が多い季節であるはずの両州で、森林火災が起こっています。

　気象パターンが変化し、エネルギーコストが上昇している中、生産モデルを変革する必要があります」

　しかし、有機栽培への転換には時間がかかる。そして、世界の多くの農家にとって、時間はあまりない。

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　引用以上

　「肥料の圧倒的不足」が叫ばれているが、それは「化学肥料」のことだ。

　それはドイツのリービッヒが化学肥料を発明して、欧米で使われ始めたのが、1840年以降のことで、まだ200年と少しの時間しか経ていない。

　https://reki.hatenablog.com/entry/211105-Fertilizer-History

　【リービッヒの弟子であるイギリス人のJ.H.ギルバートとジョン・ベネット・ローズが、骨粉を硫酸で分解してリン酸三石灰をリン酸一石灰と石膏との混合物にかえ「過リン酸石灰」を生成。1843年にテームス河畔のデットフォードの工場で生産をはじめました。これが人造肥料の始まり】

　窒素の土壌固定に関しては、①マメ科植物の根粒菌による土壌固定　②アンモニア・硝酸塩など、尿素の利用（昔は、大量に獲れていた鰯や鰊などを腐敗させて粉末肥料とした）　③落雷のような電気的固定　

　など、さまざまな方法がある。動物性の有機質には窒素とリンが多量に含まれていた。

　早い話、我々が食べ残している残飯が、すべてコンポスト化されて農業に利用することができたなら、おそらく肥料不足に陥ることはないと考える。

　カリウムについては、日本中で、燃料として炭や木材が使われていて、その灰を利用したので、わざわざ購入する必要はほとんどなかった。

　芋類や大豆の栽培には、この草木灰カリウムが非常に重要な役割を果たしていた。

　我々の世代でも、今から半世紀以上前、1970年代までは、農家も化学肥料より、有機質肥料の利用が多かった。

　化学肥料は、農薬や農業機械の普及とともに大量に使われだしたのだ。

　重いトラクターなど農業機械が農地に入ると、フカフカの土が硬く締まってしまい、土壌微生物の有機質分解能力の環境が悪化する。

　農業病害虫の天敵である生物たちが住めない土壌になってしまうので、害虫駆除のため、農薬の使用が必須となってしまう。

　すると、ますます機械的耕耘の必要性が増し、化学肥料を使用しないと生産量が落ちてゆくので、｢人工農業」への悪循環が始まる。

　①重い農機による耕耘　②増えた病害虫対策のための農薬　③自然環境悪化による生産量を補うための化学肥料に使用、という悪循環だ。

　私の幼いころは、近所の農家が、わざわざカネを払ってまで、汲み取り式ボットン便所の屎尿を集めに来ていた。

　これが使われなくなった理由は、主に寄生虫被害による衛生観念の宣伝だったように思う。

　しかし、現在は、堆肥化技術の進歩により分解高熱によって寄生虫を死滅させられる堆肥＝コンポスト技術が確立している。

　春になると、日本中の田園地帯、田舎は、有機肥料の分解の臭いに満ちていた。これが「田舎の臭い」だったのだ。

　それは悪臭というより、私には郷愁ともいえるかもしれない。本当の自然循環が行われている農地は、決して、「嫌な臭い」などなかった。

　農地を耕すのは、人や牛馬だった。だから必要以上に踏み固められることもなく、いつでもフカフカだった。農薬や化学肥料、そして農機が、カチカチの微生物のいない土壌を生み出してきたのだ。

　農薬や化学肥料こそが、自然循環を破壊された悪臭を放つ農地を作り出した。

　冒頭の説明にあるように、肥料価格を倍近くまで上げたのは、ロシア・ベラルーシ・ウクライナ三国が、圧倒的なシェアを誇っていたカリウム肥料である。

　だが、日本は国土の7割が森林に覆われた森林国家であり、昔、煮炊きや暖房を薪や炭に依存していた時代は、誰一人カリウム肥料を購入する者はいなかった。

　「森を利用しなくなった」から、カリウムが必要になったのだ。

　究極の自然循環農業として「福岡正信農法」がある。

　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A6%8F%E5%B2%A1%E6%AD%A3%E4%BF%A1

　https://www.japanfs.org/ja/news/archives/news_id027345.html

　これは、無耕起・無農薬・無肥料・無除草の奇跡の農業として知られ、全国で福岡式を模索している農業者が多いが、哲学的理解と比叡山の僧のような修行が必要な困難農法として知られている。

　だが、もし成功すれば、それは、とてつもない成果を得ることができるという。

　一部の産直市場に、福岡式農法による生産物が出されているが、それは店頭に並ぶ瞬間に奪い合いになる代物らしい。

　私も、自分の小さな畑で、福岡式を目指したが、私のやったのは単なる「手抜き、放置農法」であって、いうまでもなく失敗した。

　自然循環（炭素循環式）農法を実現するには、おそらく5年以上の土作りが欠かせない。

　福岡式農法が成立するには、畑に人間以上の重いもの＝農機などは絶対に入れてはならない。5年以上かけて、鉄棒が1メートルくらい土中に刺さるくらいのフカフカの土壌にするのが大前提だ。

　だから、すべての作業は、機械ではなく人の手で行われなければならない。

　もちろん、農薬も肥料も厳禁だ。そこにある草木の遺骸だけが土壌表面に置かれて、分解されて自然循環が行われる。

　この畑に、泥団子式の種まきが行われる。　

http://ouchisaien.com/seed-ball-recipe/

　完全な自然循環が成立している農地では、害虫は著しく少ない。農薬の代わりに地クモが大量にいて、害虫を食べ尽くす。病気になる農作物も非常に少ない。

　ただし、一カ所に効率的な収穫を狙った集中植生はなく、コンパニオンプランツがたくさん植えられている。

　なお、土壌フカフカ方法は、EMBCやEM培養液の投与でも実現できる。私はEMBC農地で鉄棒が1ｍ以上刺さるのを目撃したことがある。ただし、カネがかかる。

　日本は、この種の、非効率農法の宝庫なのだ。だから化学肥料が不足したって、それほど困らない。困るのは集中した効率農業による金儲けを狙っている農家だけだ。

　これから肥料不足で、食料が不足するというなら、私は全国の放棄農地を再利用し、機械類や農薬、化学肥料に頼らない農業を模索すればよいと思う。

　それは1960年代以前の農業を再生するだけのことだ。

　何よりも、「自然循環」を旗印に、機械や薬品に頼らない農法を目指したい。