私のブログでは、すでに何回も、「EV車に未来はない」ことを書いている。

　一番大きな理由は、��EV車普及の根拠になっている二酸化炭素温暖化論が嘘であることと、��EV車のエネルギー効率が、化石燃料車の30分の１しかない致命的な燃料としての脆弱性、��それに、電気料金の暴騰傾向である。



　　電気自動車を買うのはやめた方がいい2020年12月17日

　http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5827429.html



　EV車の未来　2021年12月05日

http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5868567.html



　二酸化炭素温暖化論が嘘であることは何十回も書いているが、異常気象における高温現象が確実に進んでいると思われることから、多くの人が「二酸化炭素が温暖化の原因」と思い込まされている。

　これは、新型コロナ禍においてワクチンに期待を寄せる洗脳された心情に似ているように思える。

　しかし、真実を言えば、世界中の気象学者のなかで、二酸化炭素と温暖化を結びつけているのは、ごく一部の政治的目的を持って、ユダヤ系金融資本の資金援助を受けている研究者だけだ。

　彼らは、「温暖化抑止のために原発新設、再稼働が必要」と口を揃えて発言していることが問題の本質を露呈している。

　http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5827323.html



　私は、温暖化の真実は、�／啓�由主義下の贅沢浪費文明による無益な熱放出　��熱帯雨林やタイガを皆伐していることで気象のクッションが失われ、極端から極端への変動が起きていること　�２甬�60年間、世界で300基の原発が膨大な量の温排水を海洋に垂れ流したことで数十年かけて海水温が上昇し、その結果、海水中の二酸化炭素が大気に移動したこと…であると考えている。

　実際には、地球は太陽活動の低下に伴って、小氷期に向かう可能性が強くなっていて、緩衝を失った地球気象が暴走する傾向にある。だから高温と同時に信じられないような寒冷化も起きている。



　二酸化炭素温暖化論を主張し、世界に炭素ビジネスを導入したのは、GAFAMやゴールドマン、モルガンのようなユダヤ金融資本である。

　彼らの真の目的が原子力発電の主導権と、炭素ビジネスでの権益にあることは非常にはっきりしている。

　ビル・ゲイツやバフェットの投資は、新型原発開発に向いている。そして、アル・ゴアは、世界最大のウラン鉱山保有者だ。

　http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5949905.html



　今回、この文章を書く動機は、またまた問題の本質が見えない陳腐な評論家によって、「EVへの取り組みが遅れている」かのような警鐘記事が目に入ったからだ。



　2023.04.25　上海で「日本車のガラパゴス化」が鮮明に この残酷な現実をトヨタは？　近藤大介

　https://gendai.media/articles/-/109482

　以下抜粋引用



　世界最大の自動車市場である中国は、「油改電」（ガソリンを電気に代える）を合言葉に、ガソリン車から電気自動車（EV）を中心とする新エネルギー車（NEV）への大転換を図っている。

　そしてこの中国の動きに触発されたかのように、ヨーロッパやアメリカ市場も、同様の動きを見せている。もちろん「脱炭素」という世界的潮流も、この動きを後押ししている。



　ここに、日本の自動車メーカーが戦慄するようなデータがある。マークラインズの発表によれば、今年第1四半期（1月〜3月）の中国市場における新車出荷台数のシェアは、以下の通りだ。

　中国メーカー： シェア53.0％ / 前年同期比出荷台数＋5.5

ドイツ系メーカー： シェア19.1％ / 前年同期比出荷台数−8.9

日本系メーカー： シェア15.9％ / 前年同期比出荷台数−31.9

アメリカ系メーカー： シェア9.4％ / 前年同期比出荷台数−8.8

　トヨタ・日産・ホンダら日本系メーカーは、わずか1年前に比べて、出荷台数を3割以上も落としているのである。同時に中国市場において、ついに中国メーカーのシェアが過半数を超えたことも明らかになった。



　これは、日本車の性能が悪くて、中国車の性能がよいからではない。中国メーカーはとうの昔にEVに完全シフトしているのに、日本系メーカーはいつまでもガソリン車を作り続けているからである。過去一年、EV技術の戦略判断ミスが原因で、トヨタはまさに中国市場で「最大の潰滅的敗北」を経験した。そのうち一汽トヨタ（天津の第一汽車との合弁会社）は販売量を前年同期比で5.6％減らした。

　蔚来の李斌会長の「発言」というのは、昨年末の同社のイベントで、「来年（2023年）にわが社の販売台数がレクサスを超えるのなんか当然さ」と語ったものだ。「トヨタはそこまで蔑まれる存在になったのか」と、中国のSNS上でちょっとした話題になった。



　私の知人で、上海モーターショーを取材した中国の経済紙記者に聞くと、こう答えた。

　「日本メーカーの中国市場における戦略ミスは、主に二点あると思う。第一に、決断が遅すぎて、市場の急激な変化に対応できていないことだ。

　そもそも中国市場に参入したのは、ドイツのVWが1984年、アメリカのGM（ゼネラルモーターズ）が1996年だったのに対して、トヨタは今世紀に入った2002年だった。『中国市場の動向を見極めたい』とか言っているうちに、おいしいパイは取られてしまったのだ。



　今回の『油改電』も同様で、モタモタしているうちに、中国メーカーが続々台頭してしまった。いまやEVに関して、性能からデザインまで、大手中国メーカーはトヨタにまったく見劣りしない。

もう一つの戦略ミスは、日本メーカーはEVを、『ガソリン車の変形』と捉えていることだ。それに対して中国メーカーは、『スマホの変形』として捉えている。『動くスマホ』と考えているから、次々にバージョンアップを思いついて、進化させていく。その意味では、もしかしたら今後、中国メーカーと日本メーカーの差は、縮まるどころか広がる一方かもしれない」



　まさに、長いコロナ禍が明けてみたら、日本メーカーは浦島太郎のようになっていたというわけだ。「日本車のガラパゴス化」が迫っているというのに、昨年わずか2万4000台しかEVを生産していないトヨタの佐藤新社長は、なぜ上海モーターショーに行かないのだろう？

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　一部引用以上

　この論評を見て、「中国問題専門家」を自称する近藤大介が、中国問題の本質を何一つ理解できていない人物であることが分かった。

　まだYou Tubeの妙佛の方が桁違いに真実を見抜いているし情報量も多い。



　破滅の淵に瀕している中国共産党政権に未来があると思っているだけで評論家としての適性がまるでない。

　中国は、これからロシアとともに壮大な崩壊に向かい、いずれも国家体制が消えてしまう必然性がある。



　私は、2030年に、これらの国（北朝鮮やベラルーシ、ハンガリーを含めて）が存在しているとは思わない。

　地球上では、現在よりもはるかに細かい、小さな自治政権が大量に成立して、一種の「群体社会」になると予想している。



　冒頭に述べたエネルギー効率の問題から、EV車は駆逐されないまでも一部の利用にとどまると予想していて、それは安価な自然再生エネルギーの普及次第だ。

　二酸化炭素問題の嘘が暴露されるとともに、自動車の主力は相変わらず化石エネルギーであり続け、エネルギー効率と車両耐久性から、相変わらず日本車の天下が続くと予想している。



　しかし、自然エネルギーの利用拡大は贅沢浪費文明へのアンチテーゼを生み出し、健康維持の理由から、山岳地帯を除き、自転車など非原動機車にシフトしてゆくものと予想している。

　自転車社会になれば、人々は間違いなく大きな健康効果を獲得するのだ。成人病医療を必要としない社会がやってくる。



　中国でも同じことで、共産党極悪政権が消えれば、世界覇権戦略としてのEVカー構想など、あっというまに消えてしまうだろう。

　大量生産、効率化、農薬化学肥料の現代農業路線が放棄され、中国の人々は、100年前の炭素循環自然農法に回帰してゆくのではないだろか。



　近藤大介が「何も分かっていない」と思うのは、自動車というものは、たかだか数十年の経験では通用しない、ものづくりのエッセンスが詰まった乗り物であることだ。

　中国車の正体は、実は日本車なのだ。日本の技術的蓄積を利用しなければ、車体ひとつとってみても、また電気モーターの技術も、中国程度の経験では手に負えない。日本の技術を失ったなら、中国自動車産業はたちまち崩壊してしまう。



　中国が独自に車作りを始めたとしても、モノになるのは100年後だろう。日本では、1907年からで、すでに100年以上前から自動車生産が始まっているので、100年にわたる技術者、生産者、使用者の膨大な経験の上に産業が成立している。

　この差は数十年程度で追いつくものではない。



　ましてやEV車産業は、炭素ビジネスという虚構の上に無理やり作り出されたものであって、本当の目的は、原発電気のニーズを生み出すことなのだ。

　脱炭素問題の嘘については、新自由主義陣営内部からも告発の声が上がっている。

　https://cigs.canon/article/20210811_6115.html

　https://cigs.canon/article/20210812_6116.html

　https://cigs.canon/article/20211006_6240.html



　だから、化石燃料の抑制については、影響を直接受ける先進国から猛烈な反発が続いている。炭素ビジネスのお膝元であるアメリカ共和党は、京都議定書など脱炭素条約を拒絶している。

　また、ウクライナ戦争後の世界情勢は、電気料金の暴騰を招いていて、炭素ビジネスにも完全な逆風が吹いている。

　それを再生エネルギーではなく、原発再稼働に結びつける自民党政権の「ユダヤ金融資本の飼犬ぶり」にも、大きな批判が集まっている。

　原発再稼働は、電気料金を暴騰させる推進力だけに働くのであって、むしろ電気利用を萎縮させる結果しか生まないことが自民党員には理解できていない。

　ただ核開発、核兵器保有の期待だけで原発を捉えている。



　経済負担ひた隠しにする政府　世帯電気代は年間６０万円…９年後、あなたは払えますか？

　https://www.zakzak.co.jp/article/20210811-FUSYFYADNVLLZCVYDGXUWZ7ZTQ/



　私は、菅義偉が「2030年に化石燃料車を全廃してEVに変える」と宣言したとき、2030年には、まだスズキアルトが走り回る世の中だと書いた。

　方向性としては、電気料金が高騰する一途の情勢で、EV車が普及するのは不可能であって、EV車生産とインフラのために、実は膨大な化石燃料の浪費が必要になることから、炭素ビジネスの観点からも、EV普及に大きな疑問が提起されるようになる。



　わずか数年で高価な電池交換が必要となり、寿命の短い、膨大な充電インフラ整備を必要とするEV車を選択するよりも、長寿命の低燃費、化石燃料車を利用し、さらに、人々が健康効果を求めて、移動の主力を自転車や徒歩に切り替えるインフラ整備の方が、桁違いに二酸化炭素抑制効果が高く、人類の未来に有益である。

　何はなくとも、新自由主義による贅沢浪費文明をやめて質素な炭素循環式ライフスタイルに転じることが、もっとも合理的な選択なのだ。