ネット上の、原発推進派（放射能汚染水＝海洋投棄肯定派）を挙げると、全体の9割くらいになるかもしれない。
思いついただけで、榊敦司、ふぃふぃ、妙佛、ウオークTV、朝香豊、ヒロユキ、川口恵美、チャンネル桜、など結構、どちらかといえば知的に洗練されていると思いたい人たちばかりだが、なぜか原発問題になると、一種の発狂状態になって、情報考察力を失って、ひたすら宗教的な原発必要論を主張したがる。
彼らは、原発の持つ本質的な欠陥＝超危険性について、一切触れようとしない。
福島第一原発事故で、事故後数十日以内に2000名を超える地元民が死んでいることも、まったく信用しない。国が必死に隠蔽していることも知ろうとしない。
共同通信記者が上から指示されて書き加えた「死後被曝」なんて詭弁を無邪気に信じている人ばかりだ。
上の写真と記事では、大熊町東平鈴木木工前で発見された遺体は、10ミリシーベルト毎時MAXのガンマ線サーベイが振り切れて、危険で近寄ることもできなかった。
共同通信は、事故から一ヶ月後に、こうした遺体が収容されないまま1000名近くも放置されていると報道している。
ただし「死後被曝」と根拠のない忖度文を加えた。
上に挙げた、原発を無邪気に推進する「ネット文化人」たちは、この事実を知らないか、目を背けて、見ようとしなかった。
「震災関連死」が、福島県だけ同じように被災した岩手県や宮城県の十数倍も出ている。この理由は、福島第一原発事故による放射能被曝以外、絶対にありえない。
原発事故による放射能被曝によって、事故から数十日以内に、福島県で2000名を超える犠牲者が出たというのが唯一の真実である。これを「ストレス」などという詭弁でごまかすことなどできない。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6113472.html
【2017年集計で、岩手県では直接死、死者不明併せて6003名、関連死463名
宮城県は死者不明併せて14908名 関連死が926名
福島県が死者不明併せて1992名 ところが関連死が2147名
岩手県の関連死割合は 7.7％、宮城県の関連死割合は6.2％
福島県だけは関連死割合が108％なのである。】
上に挙げた、自称原発推進派、ネット文化人の一人でも、この事実について、一度でも触れた者がいるだろうか？ 一人もいない。みんな怖がって見ないようにしているのだ。
ついでに言えば、事故当時で100万人を超え、15年目を迎える2025年現在、今なお、10万人近い人々（うち強制避難指示者は約3万人）が、福島の放射能汚染を逃れて全国を彷徨っている。
国や福島県は、追い出し訴訟まで行って、住民を連れ戻そうとしているが、時間を経るほどに危険性を知った人々は、福島から離れ続けている。
こんな凄まじい公害事故が、世界のどこにあるというのか？
一企業の不手際（企業利益を優先させた結果、津波予測の過小評価をしたことが事故の原因）によって、これほど、凄まじい被害が出た。これは企業経営者に過失責任のある放射能公害である。
東京電力が負担すべき、事故の被害賠償と始末費用は、現在まで23兆円を超えている。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/312473
これを、自民党政権は、東電に支払わせるのではなく、電気代に乗せて日本国民に負担を転嫁させた。23兆円を6000万勤労者で割れば、一人当たり40万円である。
しかも、来世紀まで続くと思われる事故始末費用は、100兆円を超える青天井が予想されている。
経産省が「あらゆる発電のなかで、もっともコストが安い原子力発電」と主張しているが、このコスト試算には巨大放射能事故の始末費用が1円も含まれていない。
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/denki_cost.html
もしも、これからも起こるであろう原子力災害の始末費用をコストに加えれば、それは恐ろしい金額になってしまう。Kｗあたり11円どころか、その100倍でも足らないにちがいない。
経産省と電力は、原発破局事故（メルトダウン事故）は、当初、1000万年に一度しか起きないと説明してきたが、戦後7回のメルトダウン事故を受けて、IAEAは、現在10万年に一度（年に0．003％）としている。
だが、保険会社は、そんなウソに欺されていては破産してしまうので、現在、表向き500年に一度としている。
https://research.a01.aoyama.ac.jp/blog/insights/column_hida-3-4-2/
実際には、内緒で、その数倍の保険金を徴収しているとも噂されている。
まあ、これだけ見れば、普通の知能のある人なら、原発が、どれほど不経済で、将来性ゼロの技術なのか瞬時に理解できるはずだが、上の方に掲げた、わがネット知識人たちには理解不能らしい。
未だに、ドイツは原発をやめたから電力危機に陥っているなどと、経済のために、子供たちの未来と、国民を皆殺しにする原発を運営すべきだと主張している。
https://www.youtube.com/watch?v=dbmBWSL4cy0
私としては、上の論理よりも、数十万トンも蓄積しながら、開始から半世紀後の今でも、使用済み核燃燃料のトイレが定まらないことの方が、はるかに深刻さを感じる。
全国の使用済み核燃料は、処分先が自治体から拒絶されていて、未だに各原発の構内プールに保管されている。
元旦能登地震でも、このプールが震度7の直撃を受けて、半分くらいの水が流れ出してしまった。4系統の電源のうち3系統が揺れで切断したが、辛うじて1系統が持ちこたえて冷却を続けた。
もしも、プール冷却電源が途絶えたなら、メルトダウンとは別の意味で深刻である。
冷却は、ウラン使用済み燃料の場合、50年、プルトニウムMOXの場合、500年間必要である。それは「崩壊熱」という現象があるからだ。
もしも冷却が途絶えれば、燃料キャスクに熱応力が加わることで、ひび割れを起こし、そこから、大量の核廃棄物が環境に漏れ出してくるのだ。
最初はクリプトン85のガス体、次に、セシウム137とストロンチウム90、そしてプルトニウムなどのアクチノイドと、はるかに恐ろしいマイナーアクチノイドが環境に飛び出してくる。
こうなると、人間は近寄ることもできず、放置するしかない。
もう、子供たちの未来どころではなく、ひたすら放射能から逃げ惑うしかない。
こんな恐ろしいリスクが、「経済発展」のために必要だと言いたいのか？ 榊敦司君よ、ヒロユキ君よ。
もうすぐ、南海トラフM9.1が起きると言われている。その発生確率は80％だ。
阪神大震災の発生確率は、最大8％、東日本大震災の発生確率は50年で40％だった。
まあ、発生確率の信頼性はかなり低いのだが、それでも、南海トラフ活動史を見れば、十分すぎるほどの必然性がある。
地球には、アイソトープ崩壊熱によるマントル運動、プレート運動が存在している。
巨大地震は、定期的に襲ってくる、ちゃんとした理由があるのだ。
その巨大地震の震源地になるのが、大断層で、世界にはサンアンドレアス断層とか、北アナトリア断層とか、スマトラ断層とかがあって、わが日本にも世界最大級の中央構造線とフォッサマグナがある。
中央構造線については、その分岐線が、琵琶湖〜若狭〜能登〜佐渡〜奥尻〜樺太と伸びている「日本列島断層」が想定されるのだが、これを認めると日本の半数以上の原発を廃止しなければならなくなるせいか、学会も政府も認めようとしない。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6110331.html
原発建設は、凄まじく危険なものであり、大事故によって国家を崩壊させるほどのリスクを孕んでいる。だから、危険性の視点を指摘すれば、世界の大地震の1割を引き受けている、世界最大級の地震大国である日本に原発など作れるはずがない。
それでも国や自民党政権は原発を作りたがった。理由は、原発が核武装開発の基本だからだ。核に関連した技術者を育てなければならず、核ミサイルの原料になるプルトニウムを蓄積しなければならない。
たとえば、常陽・もんじゅは、高純度プルトニウムの製造装置だが、結局、冷却用ナトリウムを制御しきれず、10兆円の浪費とともに失敗に終わった。
だが、通常原子炉でも高純度プルトニウムを製造できる。それを福島第一原発4号機で秘密裏にやっていて、大震災に巻き込まれた可能性がある。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6160694.html
結局、国（自民党）が、原発を作りたがる本当の理由は、兵器用高純度プルトニウムの保有にあった。他国を核兵器で脅す軍事力を持ちたかったのだ。
その結果、日本の子供たちの将来が放射能汚染に包まれ、日本全土が居住に適さないほどの放射能汚染に見舞われたとしても、それでも核兵器が欲しいのだ。
最初に掲げた、原発推進のネット知識人たちも、全員、内心、核武装に憧れているのだろう。原発が日本経済を良くするなどと、本心から幻想を持ってはいないだろうと思う。
ただ、軍事力強化、核武装こそが日本に必要な未来だと信じているから、上の方で説明した恐怖の遺産について、何一つ見ようとせず、原発を正当化することしかしない。
だが、次に来る、南海トラフ巨大地震では、伊方原発と川内原発（上関原発も）が、その震災の直撃を受ける。たぶんメルトダウンを起こすと私は思う。
西日本のかなり広い範囲が、福島のように何百年も人が住めなくなり、もの凄い数の人々が放射能汚染の直撃を受けて被曝死してしまうだろう。
原発がメルトダウンを起こす原因は、震災と大津波だけではない。10年に一度発生する太陽フレアが地球を直撃した場合でも、地球は一瞬にして電力を失い、コンピュータを失うのだ。
その瞬間、ほぼすべての原発が冷却電力を失うので、人類滅亡の十分な理由になる。
2025年、今年は、その太陽活動が数十年に一度の極大期を迎え、巨大太陽フレアの発生リスクが大きく高まり、地球軌道を直撃する確率が上がるのだ。
人類社会は、あらゆるインフラを瞬時に失い、水も電気もガスも利用できなくなる。
米軍はインフラ崩壊によって9割が死滅すると計算した。
そして、最大のリスクは、第三次世界大戦だ。
一部の予言者は2月末にそれが起きると言った。緒戦にEMP爆弾が使われ、巨大太陽風と同じ効果をもたらす。
人類社会は200年前に戻るわけだ。覚悟した方がいい。
もちろん、原発は、すべてメルトダウン事故を引き起こし、地球は、1962年の大気圏核実験の何十倍もの放射能汚染に晒される。
そしてとどめが、7月5日、巨大隕石落下説だ。
https://www.youtube.com/watch?v=vtHAerL2PcU
保江氏は、大東流合気の達人であり、物理学者であり、他の予言者とは一線を画している。私は、非常に高く彼を信頼している。
フィリピン沖に落ちた隕石にによって、高さ300ｍの津波が周辺諸国を襲う。
もちろん、海岸線にあるすべての原発がメルトダウンを起こすだろう。
私は、ちょうど自分の寿命でもあり、深刻に受け止めてはいないのだが、子供たち、若者たちの未来が一瞬にして途絶える事態はやりきれない。
原発さえなければ、生き残った若者たちが未来をつないでゆけるのだが……。
思いついただけで、榊敦司、ふぃふぃ、妙佛、ウオークTV、朝香豊、ヒロユキ、川口恵美、チャンネル桜、など結構、どちらかといえば知的に洗練されていると思いたい人たちばかりだが、なぜか原発問題になると、一種の発狂状態になって、情報考察力を失って、ひたすら宗教的な原発必要論を主張したがる。
彼らは、原発の持つ本質的な欠陥＝超危険性について、一切触れようとしない。
福島第一原発事故で、事故後数十日以内に2000名を超える地元民が死んでいることも、まったく信用しない。国が必死に隠蔽していることも知ろうとしない。
共同通信記者が上から指示されて書き加えた「死後被曝」なんて詭弁を無邪気に信じている人ばかりだ。
上の写真と記事では、大熊町東平鈴木木工前で発見された遺体は、10ミリシーベルト毎時MAXのガンマ線サーベイが振り切れて、危険で近寄ることもできなかった。
共同通信は、事故から一ヶ月後に、こうした遺体が収容されないまま1000名近くも放置されていると報道している。
ただし「死後被曝」と根拠のない忖度文を加えた。
上に挙げた、原発を無邪気に推進する「ネット文化人」たちは、この事実を知らないか、目を背けて、見ようとしなかった。
「震災関連死」が、福島県だけ同じように被災した岩手県や宮城県の十数倍も出ている。この理由は、福島第一原発事故による放射能被曝以外、絶対にありえない。
原発事故による放射能被曝によって、事故から数十日以内に、福島県で2000名を超える犠牲者が出たというのが唯一の真実である。これを「ストレス」などという詭弁でごまかすことなどできない。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6113472.html
【2017年集計で、岩手県では直接死、死者不明併せて6003名、関連死463名
宮城県は死者不明併せて14908名 関連死が926名
福島県が死者不明併せて1992名 ところが関連死が2147名
岩手県の関連死割合は 7.7％、宮城県の関連死割合は6.2％
福島県だけは関連死割合が108％なのである。】
上に挙げた、自称原発推進派、ネット文化人の一人でも、この事実について、一度でも触れた者がいるだろうか？ 一人もいない。みんな怖がって見ないようにしているのだ。
ついでに言えば、事故当時で100万人を超え、15年目を迎える2025年現在、今なお、10万人近い人々（うち強制避難指示者は約3万人）が、福島の放射能汚染を逃れて全国を彷徨っている。
国や福島県は、追い出し訴訟まで行って、住民を連れ戻そうとしているが、時間を経るほどに危険性を知った人々は、福島から離れ続けている。
こんな凄まじい公害事故が、世界のどこにあるというのか？
一企業の不手際（企業利益を優先させた結果、津波予測の過小評価をしたことが事故の原因）によって、これほど、凄まじい被害が出た。これは企業経営者に過失責任のある放射能公害である。
東京電力が負担すべき、事故の被害賠償と始末費用は、現在まで23兆円を超えている。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/312473
これを、自民党政権は、東電に支払わせるのではなく、電気代に乗せて日本国民に負担を転嫁させた。23兆円を6000万勤労者で割れば、一人当たり40万円である。
しかも、来世紀まで続くと思われる事故始末費用は、100兆円を超える青天井が予想されている。
経産省が「あらゆる発電のなかで、もっともコストが安い原子力発電」と主張しているが、このコスト試算には巨大放射能事故の始末費用が1円も含まれていない。
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/denki_cost.html
もしも、これからも起こるであろう原子力災害の始末費用をコストに加えれば、それは恐ろしい金額になってしまう。Kｗあたり11円どころか、その100倍でも足らないにちがいない。
経産省と電力は、原発破局事故（メルトダウン事故）は、当初、1000万年に一度しか起きないと説明してきたが、戦後7回のメルトダウン事故を受けて、IAEAは、現在10万年に一度（年に0．003％）としている。
だが、保険会社は、そんなウソに欺されていては破産してしまうので、現在、表向き500年に一度としている。
https://research.a01.aoyama.ac.jp/blog/insights/column_hida-3-4-2/
実際には、内緒で、その数倍の保険金を徴収しているとも噂されている。
まあ、これだけ見れば、普通の知能のある人なら、原発が、どれほど不経済で、将来性ゼロの技術なのか瞬時に理解できるはずだが、上の方に掲げた、わがネット知識人たちには理解不能らしい。
未だに、ドイツは原発をやめたから電力危機に陥っているなどと、経済のために、子供たちの未来と、国民を皆殺しにする原発を運営すべきだと主張している。
https://www.youtube.com/watch?v=dbmBWSL4cy0
私としては、上の論理よりも、数十万トンも蓄積しながら、開始から半世紀後の今でも、使用済み核燃燃料のトイレが定まらないことの方が、はるかに深刻さを感じる。
全国の使用済み核燃料は、処分先が自治体から拒絶されていて、未だに各原発の構内プールに保管されている。
元旦能登地震でも、このプールが震度7の直撃を受けて、半分くらいの水が流れ出してしまった。4系統の電源のうち3系統が揺れで切断したが、辛うじて1系統が持ちこたえて冷却を続けた。
もしも、プール冷却電源が途絶えたなら、メルトダウンとは別の意味で深刻である。
冷却は、ウラン使用済み燃料の場合、50年、プルトニウムMOXの場合、500年間必要である。それは「崩壊熱」という現象があるからだ。
もしも冷却が途絶えれば、燃料キャスクに熱応力が加わることで、ひび割れを起こし、そこから、大量の核廃棄物が環境に漏れ出してくるのだ。
最初はクリプトン85のガス体、次に、セシウム137とストロンチウム90、そしてプルトニウムなどのアクチノイドと、はるかに恐ろしいマイナーアクチノイドが環境に飛び出してくる。
こうなると、人間は近寄ることもできず、放置するしかない。
もう、子供たちの未来どころではなく、ひたすら放射能から逃げ惑うしかない。
こんな恐ろしいリスクが、「経済発展」のために必要だと言いたいのか？ 榊敦司君よ、ヒロユキ君よ。
もうすぐ、南海トラフM9.1が起きると言われている。その発生確率は80％だ。
阪神大震災の発生確率は、最大8％、東日本大震災の発生確率は50年で40％だった。
まあ、発生確率の信頼性はかなり低いのだが、それでも、南海トラフ活動史を見れば、十分すぎるほどの必然性がある。
地球には、アイソトープ崩壊熱によるマントル運動、プレート運動が存在している。
巨大地震は、定期的に襲ってくる、ちゃんとした理由があるのだ。
その巨大地震の震源地になるのが、大断層で、世界にはサンアンドレアス断層とか、北アナトリア断層とか、スマトラ断層とかがあって、わが日本にも世界最大級の中央構造線とフォッサマグナがある。
中央構造線については、その分岐線が、琵琶湖〜若狭〜能登〜佐渡〜奥尻〜樺太と伸びている「日本列島断層」が想定されるのだが、これを認めると日本の半数以上の原発を廃止しなければならなくなるせいか、学会も政府も認めようとしない。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6110331.html
原発建設は、凄まじく危険なものであり、大事故によって国家を崩壊させるほどのリスクを孕んでいる。だから、危険性の視点を指摘すれば、世界の大地震の1割を引き受けている、世界最大級の地震大国である日本に原発など作れるはずがない。
それでも国や自民党政権は原発を作りたがった。理由は、原発が核武装開発の基本だからだ。核に関連した技術者を育てなければならず、核ミサイルの原料になるプルトニウムを蓄積しなければならない。
たとえば、常陽・もんじゅは、高純度プルトニウムの製造装置だが、結局、冷却用ナトリウムを制御しきれず、10兆円の浪費とともに失敗に終わった。
だが、通常原子炉でも高純度プルトニウムを製造できる。それを福島第一原発4号機で秘密裏にやっていて、大震災に巻き込まれた可能性がある。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6160694.html
結局、国（自民党）が、原発を作りたがる本当の理由は、兵器用高純度プルトニウムの保有にあった。他国を核兵器で脅す軍事力を持ちたかったのだ。
その結果、日本の子供たちの将来が放射能汚染に包まれ、日本全土が居住に適さないほどの放射能汚染に見舞われたとしても、それでも核兵器が欲しいのだ。
最初に掲げた、原発推進のネット知識人たちも、全員、内心、核武装に憧れているのだろう。原発が日本経済を良くするなどと、本心から幻想を持ってはいないだろうと思う。
ただ、軍事力強化、核武装こそが日本に必要な未来だと信じているから、上の方で説明した恐怖の遺産について、何一つ見ようとせず、原発を正当化することしかしない。
だが、次に来る、南海トラフ巨大地震では、伊方原発と川内原発（上関原発も）が、その震災の直撃を受ける。たぶんメルトダウンを起こすと私は思う。
西日本のかなり広い範囲が、福島のように何百年も人が住めなくなり、もの凄い数の人々が放射能汚染の直撃を受けて被曝死してしまうだろう。
原発がメルトダウンを起こす原因は、震災と大津波だけではない。10年に一度発生する太陽フレアが地球を直撃した場合でも、地球は一瞬にして電力を失い、コンピュータを失うのだ。
その瞬間、ほぼすべての原発が冷却電力を失うので、人類滅亡の十分な理由になる。
2025年、今年は、その太陽活動が数十年に一度の極大期を迎え、巨大太陽フレアの発生リスクが大きく高まり、地球軌道を直撃する確率が上がるのだ。
人類社会は、あらゆるインフラを瞬時に失い、水も電気もガスも利用できなくなる。
米軍はインフラ崩壊によって9割が死滅すると計算した。
そして、最大のリスクは、第三次世界大戦だ。
一部の予言者は2月末にそれが起きると言った。緒戦にEMP爆弾が使われ、巨大太陽風と同じ効果をもたらす。
人類社会は200年前に戻るわけだ。覚悟した方がいい。
もちろん、原発は、すべてメルトダウン事故を引き起こし、地球は、1962年の大気圏核実験の何十倍もの放射能汚染に晒される。
そしてとどめが、7月5日、巨大隕石落下説だ。
https://www.youtube.com/watch?v=vtHAerL2PcU
保江氏は、大東流合気の達人であり、物理学者であり、他の予言者とは一線を画している。私は、非常に高く彼を信頼している。
フィリピン沖に落ちた隕石にによって、高さ300ｍの津波が周辺諸国を襲う。
もちろん、海岸線にあるすべての原発がメルトダウンを起こすだろう。
私は、ちょうど自分の寿命でもあり、深刻に受け止めてはいないのだが、子供たち、若者たちの未来が一瞬にして途絶える事態はやりきれない。
原発さえなければ、生き残った若者たちが未来をつないでゆけるのだが……。
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