中国大陸、とりわけ内モンゴル、北京方面から黄砂が日本列島に押し寄せていることが知られている。
私はタワマン10階以上の妊婦の流産率が四割近いデータは、黄砂が関係していると予想している。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000413529.html
黄砂が新型コロナウイルスを世界に運ぶ 2020年05月14日
https://hirukawamura.livedoor.blog/article/493726629.html
中国の核実験場は、北京とキルギスタンを結ぶ中間地点にあるロプノール核実験場である。ここで夏目雅子が孫悟空映画撮影で被曝して、若くして死亡したことが知られている。
1964~1996年まで、約50回の大気圏核実験が行なわれ、その放射能が、西風に乗って黄砂とともに日本列島に流れ込んでいる。
この新鮮な放射能は、危険な短寿命核種が多く含まれ、乳児・胎児を直撃し、流産・乳児突然死をもたらす。
1994年、東海大学医学部の逢坂文夫氏が、横浜市内の妊婦約1,200人を対象に行った調査によれば、明確なデータが出ている。10階以上に住む妊婦の流産率は38.9%
これは、低層階（2〜5階）の約5倍にあたる数値
https://note.com/sanayuki_/n/n62e3bea871cd
なぜ高層階が危険かというと、上空に近づくほと気流が強まり、汚染物質の濃度が上がり、扉や窓のごくわずかな隙間から放射能のような汚染物質が室内に入り込むリスクが高い。
中国の核実験や原発事故放射能汚染は、世界中の大気圏を飛び回っているが、高度30m以上に濃度が高まる傾向がある。これは高いところから水平線を目視することでも確認できる。
同時に、電磁波密度が、高度が上がると幾何級数的に高まってゆく。私は昔、名古屋の高度30mアパートに住んでいたが、アマチュア無線UHFで、四国や神奈川と交信できていた。3階以下ではとても無理だ。
妊婦の電磁波被曝問題は、携帯電話中継基地局ができてから猛烈に激化しているが、国や通信業者は必死に隠蔽している。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6222339.html
妊婦は、絶対に高層マンションに住むな！ 山家に住む場合は土砂崩れのない安全な谷間の家を選ぶべきだ。都会では平屋に住まなければならない。近所に、スマホ基地局がある場合は、壁に電磁波遮蔽クロスを張ってアースすること。
それでも、8~15週齢胎児を守るのは、両親がよほどの知識と警戒心を持たねば困難だ。器官形成期胎児が被曝すると、最悪流産、生まれても発達障害を起こしやすい。
以前、子供が生まれなくなった国の映画があったが、放射能と高密度電磁波に包まれた社会では、必ずそうなると思うべきだ。だから電磁波社会を作ってはいけない。
自然のホメオスタシスを破壊する環境、それは中国共産党社会がもっとも近いかもしれない。自然なライフスタイルを忘れて、無理矢理スーパーシティのような電気一元化社会に人々を収監すれば、必ずそうなる。
今回、中国で恐ろしい小児疾患の流行記事があったので紹介する。
この病原体が、黄砂に乗って日本にやってくる可能性があり、警鐘を発する。
中国各地で小児中心に感染症流行 ICU入室・死亡例も 大紀元2025/12/24
https://www.epochtimes.jp/2025/12/337526.html
中国各地で今冬、感染症の流行が急速に拡大している。特に小児を中心に重症化事例が相次ぎ、集中治療室（ICU）への入室や死亡例も確認されるなど、深刻な状況となっている。
中国の疾病対策当局が公表した統計によると、直近3か月間におけるA型インフルエンザの重症による入院、集中治療室（ICU）への入室および死亡例は、前年同期比で40.2％増加した。
今シーズンの流行規模は、当局の監測データ上、過去4年間で最も高い水準に達しているとされる。
現在、中国で検出されているウイルスの大半は、A型インフルエンザの一種であるH3N2型であり、全体の95％以上を占めている。感染力が極めて強く、発症後短時間で高熱を呈しやすい点が特徴とされる。
また、変異が生じやすいことから、過去の感染やワクチン接種によって獲得した免疫が十分に機能しない可能性も指摘されている。
複数の医師は、H3N2型は重い肺炎や脳炎などの合併症を引き起こしやすく、命に関わるケースも少なくないと警鐘を鳴らす。命を取り留めた場合でも、後遺症の恐れがあるという。
北京や上海などの大都市では、子ども専門病院の救急外来が連日混雑している。学校や幼稚園では集団感染が相次ぎ、上海では「学年の大半が欠席や隔離状態になった」という保護者の証言も出ている。
特に5〜14歳の年齢層で感染率が高く、教室単位、学年単位での広がりが目立つ。
複数の保護者によると、当初は普通の風邪のように見えた症状が、1日から2日で急変した例があった。突然、高熱や意識障害、けいれんを起こし、脳炎や重い肺炎と診断され、ICUで生命維持装置につながれた子どももいるとされる。
一方、中共の官製メディアの報道では、流行の深刻さは比較的控えめに伝えられている。医療現場の医師や保護者が感じている危機感との間には、大きな隔たりがあるとの指摘も少なくない。
専門家は、感染が広がるほどウイルスは変異しやすくなり、状況がさらに複雑化する恐れがあると警告する。
****************************************************************
引用以上
中国では、この種の健康危険情報は、徹底的に隠蔽されるので、実態は何十倍も恐ろしい結果になっていることを覚悟する必要がある。
昨年、内モンゴル地方でオルドス炭鉱公害により、莫大な死者が出た可能性がある。
このときは、北京大学・清華大学の教授だけで数百名の死者が出たと伝えられる。
数十万人の子供たちが、呼吸器系の深刻な疾患を発症したが、「雷雨喘息」という名前の自然疫病であると捏造された情報が発表された。
想像以上に深刻なオルドス放射能炭坑の公害 2025年02月23日
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6188944.html
中国での、若者の恐ろしい突然死 2024年10月16日
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6169697.html
雷雨喘息と新たなパンデミック 2023年11月29日
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6091293.html
もう年末で、来週には2026年がやってくる。来年は、人類全体にとって、恐怖の転換点になると予想している。
最大の理由は、イスラエルによるガザ大虐殺を世界の誰も止めないこと。ロシアによるウクライナ侵略を誰も止めないこと。ウクライナの少年少女がロシアに連れ去られ、母国を攻撃する兵士として養成されていることなど、あまりの不条理な非人道性を世界が放置していることで、この結果、ガザとウクライナ虐殺が世界に拡大することを免れることができないということだ。
世界が大虐殺や不条理を許容し、それでもイスラエルやロシアを容認支持していることの巨大なツケ払いを迫られるのだ。
イスラエルという国は、数年で消えてしまうだろう。イスラエル人は、再びボグロムの嵐に放り込まれ、滅亡する運命しか残されていない。
https://www.afpbb.com/articles/-/3615852
ロシアも滅亡し、プーチンの一族は、かつてのムッソリーニやチャウシェスクの運命が待っている。
2026年こそ、彼らの運命が劇的に定まる年だと私は確信する。
だが、最大の核心は、中国の運命だ。
戦後、70年以上の共産党独裁体制が、暴力的に崩壊する運命は避けられない。このとき、凄まじい大虐殺の暴風が吹き荒れることは、中国社会の本質的属性といってもいい。
中国では、2020~2024年までの4年間で、数億人が新型コロナ禍やワクチン禍、そしてオルドス公害などで死亡し、現在の人口は10億人を大きく下回っている可能性があるといわれる。
『中国の人口は10億人を割っている』2025年4月15日
https://note.com/hiro_japan/n/n6feac46302d9
中国の本当の失業率は60％といわれる。以下の情報では46％だが、これは3年前のデータで、今では6割が失業と評価する人が多い。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/617858?display=1
最大の理由は、中国共産党の恫喝外交により、キヤノン・ソニーなどの日本企業が撤退したこと。あとはトヨタが撤退すれば仕上げになるが、尖閣戦争が始まった場合、国防動員法によって在中日本人を人質にすると公言している以上、すべての日本企業が撤退に動いているのは当然のことだ。
若者たちは、農村の故郷に帰還し、とりあえず自給自足の道を歩んでいるのだが、もう現代工業や科学の恩恵を受けることはできない。ひたすら汗をかいて農具を動かすしかない。中国は1960年代に戻るのだ。
そこに、冒頭に紹介したように、不可解な疫病の来襲が起きている。
これを中国共産党当局がA型インフルエンザと発表しているが、たぶん誰も信じていない。もっと、とんでもない人為的な疫病パンデミックになる可能性がある。
なにせ、ビル・ゲイツが、新しいパンデミックが起きると予告しているのだから。
当局への不信は頂点に達し、若者たちは反政府運動に組織され、文革時代のような暴力的運動が再開する。
中国共産党支配体制を破壊することだけが、若者たちの目標になることは避けられない。
私は、2026年は、中国にとって史上最悪の地獄社会になると予想している。
だが、それでも中国共産党は、尖閣や南西諸島、台湾への軍事侵略を行い、戦乱に覆われることになると考える。
私はタワマン10階以上の妊婦の流産率が四割近いデータは、黄砂が関係していると予想している。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000413529.html
黄砂が新型コロナウイルスを世界に運ぶ 2020年05月14日
https://hirukawamura.livedoor.blog/article/493726629.html
中国の核実験場は、北京とキルギスタンを結ぶ中間地点にあるロプノール核実験場である。ここで夏目雅子が孫悟空映画撮影で被曝して、若くして死亡したことが知られている。
1964~1996年まで、約50回の大気圏核実験が行なわれ、その放射能が、西風に乗って黄砂とともに日本列島に流れ込んでいる。
この新鮮な放射能は、危険な短寿命核種が多く含まれ、乳児・胎児を直撃し、流産・乳児突然死をもたらす。
1994年、東海大学医学部の逢坂文夫氏が、横浜市内の妊婦約1,200人を対象に行った調査によれば、明確なデータが出ている。10階以上に住む妊婦の流産率は38.9%
これは、低層階（2〜5階）の約5倍にあたる数値
https://note.com/sanayuki_/n/n62e3bea871cd
なぜ高層階が危険かというと、上空に近づくほと気流が強まり、汚染物質の濃度が上がり、扉や窓のごくわずかな隙間から放射能のような汚染物質が室内に入り込むリスクが高い。
中国の核実験や原発事故放射能汚染は、世界中の大気圏を飛び回っているが、高度30m以上に濃度が高まる傾向がある。これは高いところから水平線を目視することでも確認できる。
同時に、電磁波密度が、高度が上がると幾何級数的に高まってゆく。私は昔、名古屋の高度30mアパートに住んでいたが、アマチュア無線UHFで、四国や神奈川と交信できていた。3階以下ではとても無理だ。
妊婦の電磁波被曝問題は、携帯電話中継基地局ができてから猛烈に激化しているが、国や通信業者は必死に隠蔽している。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6222339.html
妊婦は、絶対に高層マンションに住むな！ 山家に住む場合は土砂崩れのない安全な谷間の家を選ぶべきだ。都会では平屋に住まなければならない。近所に、スマホ基地局がある場合は、壁に電磁波遮蔽クロスを張ってアースすること。
それでも、8~15週齢胎児を守るのは、両親がよほどの知識と警戒心を持たねば困難だ。器官形成期胎児が被曝すると、最悪流産、生まれても発達障害を起こしやすい。
以前、子供が生まれなくなった国の映画があったが、放射能と高密度電磁波に包まれた社会では、必ずそうなると思うべきだ。だから電磁波社会を作ってはいけない。
自然のホメオスタシスを破壊する環境、それは中国共産党社会がもっとも近いかもしれない。自然なライフスタイルを忘れて、無理矢理スーパーシティのような電気一元化社会に人々を収監すれば、必ずそうなる。
今回、中国で恐ろしい小児疾患の流行記事があったので紹介する。
この病原体が、黄砂に乗って日本にやってくる可能性があり、警鐘を発する。
中国各地で小児中心に感染症流行 ICU入室・死亡例も 大紀元2025/12/24
https://www.epochtimes.jp/2025/12/337526.html
中国各地で今冬、感染症の流行が急速に拡大している。特に小児を中心に重症化事例が相次ぎ、集中治療室（ICU）への入室や死亡例も確認されるなど、深刻な状況となっている。
中国の疾病対策当局が公表した統計によると、直近3か月間におけるA型インフルエンザの重症による入院、集中治療室（ICU）への入室および死亡例は、前年同期比で40.2％増加した。
今シーズンの流行規模は、当局の監測データ上、過去4年間で最も高い水準に達しているとされる。
現在、中国で検出されているウイルスの大半は、A型インフルエンザの一種であるH3N2型であり、全体の95％以上を占めている。感染力が極めて強く、発症後短時間で高熱を呈しやすい点が特徴とされる。
また、変異が生じやすいことから、過去の感染やワクチン接種によって獲得した免疫が十分に機能しない可能性も指摘されている。
複数の医師は、H3N2型は重い肺炎や脳炎などの合併症を引き起こしやすく、命に関わるケースも少なくないと警鐘を鳴らす。命を取り留めた場合でも、後遺症の恐れがあるという。
北京や上海などの大都市では、子ども専門病院の救急外来が連日混雑している。学校や幼稚園では集団感染が相次ぎ、上海では「学年の大半が欠席や隔離状態になった」という保護者の証言も出ている。
特に5〜14歳の年齢層で感染率が高く、教室単位、学年単位での広がりが目立つ。
複数の保護者によると、当初は普通の風邪のように見えた症状が、1日から2日で急変した例があった。突然、高熱や意識障害、けいれんを起こし、脳炎や重い肺炎と診断され、ICUで生命維持装置につながれた子どももいるとされる。
一方、中共の官製メディアの報道では、流行の深刻さは比較的控えめに伝えられている。医療現場の医師や保護者が感じている危機感との間には、大きな隔たりがあるとの指摘も少なくない。
専門家は、感染が広がるほどウイルスは変異しやすくなり、状況がさらに複雑化する恐れがあると警告する。
****************************************************************
引用以上
中国では、この種の健康危険情報は、徹底的に隠蔽されるので、実態は何十倍も恐ろしい結果になっていることを覚悟する必要がある。
昨年、内モンゴル地方でオルドス炭鉱公害により、莫大な死者が出た可能性がある。
このときは、北京大学・清華大学の教授だけで数百名の死者が出たと伝えられる。
数十万人の子供たちが、呼吸器系の深刻な疾患を発症したが、「雷雨喘息」という名前の自然疫病であると捏造された情報が発表された。
想像以上に深刻なオルドス放射能炭坑の公害 2025年02月23日
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6188944.html
中国での、若者の恐ろしい突然死 2024年10月16日
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6169697.html
雷雨喘息と新たなパンデミック 2023年11月29日
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6091293.html
もう年末で、来週には2026年がやってくる。来年は、人類全体にとって、恐怖の転換点になると予想している。
最大の理由は、イスラエルによるガザ大虐殺を世界の誰も止めないこと。ロシアによるウクライナ侵略を誰も止めないこと。ウクライナの少年少女がロシアに連れ去られ、母国を攻撃する兵士として養成されていることなど、あまりの不条理な非人道性を世界が放置していることで、この結果、ガザとウクライナ虐殺が世界に拡大することを免れることができないということだ。
世界が大虐殺や不条理を許容し、それでもイスラエルやロシアを容認支持していることの巨大なツケ払いを迫られるのだ。
イスラエルという国は、数年で消えてしまうだろう。イスラエル人は、再びボグロムの嵐に放り込まれ、滅亡する運命しか残されていない。
https://www.afpbb.com/articles/-/3615852
ロシアも滅亡し、プーチンの一族は、かつてのムッソリーニやチャウシェスクの運命が待っている。
2026年こそ、彼らの運命が劇的に定まる年だと私は確信する。
だが、最大の核心は、中国の運命だ。
戦後、70年以上の共産党独裁体制が、暴力的に崩壊する運命は避けられない。このとき、凄まじい大虐殺の暴風が吹き荒れることは、中国社会の本質的属性といってもいい。
中国では、2020~2024年までの4年間で、数億人が新型コロナ禍やワクチン禍、そしてオルドス公害などで死亡し、現在の人口は10億人を大きく下回っている可能性があるといわれる。
『中国の人口は10億人を割っている』2025年4月15日
https://note.com/hiro_japan/n/n6feac46302d9
中国の本当の失業率は60％といわれる。以下の情報では46％だが、これは3年前のデータで、今では6割が失業と評価する人が多い。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/617858?display=1
最大の理由は、中国共産党の恫喝外交により、キヤノン・ソニーなどの日本企業が撤退したこと。あとはトヨタが撤退すれば仕上げになるが、尖閣戦争が始まった場合、国防動員法によって在中日本人を人質にすると公言している以上、すべての日本企業が撤退に動いているのは当然のことだ。
若者たちは、農村の故郷に帰還し、とりあえず自給自足の道を歩んでいるのだが、もう現代工業や科学の恩恵を受けることはできない。ひたすら汗をかいて農具を動かすしかない。中国は1960年代に戻るのだ。
そこに、冒頭に紹介したように、不可解な疫病の来襲が起きている。
これを中国共産党当局がA型インフルエンザと発表しているが、たぶん誰も信じていない。もっと、とんでもない人為的な疫病パンデミックになる可能性がある。
なにせ、ビル・ゲイツが、新しいパンデミックが起きると予告しているのだから。
当局への不信は頂点に達し、若者たちは反政府運動に組織され、文革時代のような暴力的運動が再開する。
中国共産党支配体制を破壊することだけが、若者たちの目標になることは避けられない。
私は、2026年は、中国にとって史上最悪の地獄社会になると予想している。
だが、それでも中国共産党は、尖閣や南西諸島、台湾への軍事侵略を行い、戦乱に覆われることになると考える。
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