ヨハネの黙示録 13:16-18
また、小さき者にも、大いなる者にも、富める者にも、貧しき者にも、自由人にも、奴隷にも、すべての人々に、その右の手あるいは額に刻印を押させ、 この刻印のない者はみな、物を買うことも売ることもできないようにした。
この刻印は、その獣の名、または、その名の数字のことである。 ここに、知恵が必要である。思慮のある者は、獣の数字を解くがよい。その数字とは、人間をさすものである。そして、その数字は六百六十六である。
あまりにも有名な新約聖書、ヨハネ黙示録の核心だが、666を意味するバーコードシステムや、新自由主義がもたらした「世界標準=グローバル・スタンダード」を見て、人々はヨハネ黙示録の実現を感じて驚愕した。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%96%E7%95%8C%E6%A8%99%E6%BA%96
バーコードシステムは、在庫管理と売上税務を一括して記録するものなので、巨大化した小売業では、バーコードなくして、ものを買うことも売ることもできない。
税務署は、薄利多売多商品の製造業・小売業で、バーコードを採用しない企業体など絶対に認めない。
このシステムがアメリカで特許を得たのは1952年だが、日本で実用化されたのは、1972年、ダイエーと三越百貨店からである。
https://www.ainix.co.jp/howto_autoid/barcode_symbol/5.html
日本では、すで54年の歴史があることになる。なお、ORコードは、1994年デンソーの原昌宏によって開発され、バーコードの20文字から約3000バイトと情報量が飛躍的に大きくなった。なお、原氏はオープンソース公開したので、世界標準になっている。ネットではQRシステムが標準化された。
問題は、小売業では、「ものを買うことも、売ることも」バーコード、QRコードなしでは成立しなくなったことだ。このコードでコンピュータが管理し、税務当局が承認するというシステムが世界標準であり、今や、コードのない商品は、個人菜園の農産物直売やフリーマーケットくらいでしか売れない。
その個人農産を国が潰そうと躍起になっていて、食品安全現代化法や種苗法などで、個人による自家採種、農産物生産直売を重大犯罪と認定する奇っ怪な法律が米日で制定された。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6081486.html
バーコードの導入は、大規模小売業にとっては、コンピュータ管理に移行するための必然経過だったが、それは同時に、商品の一括管理、一括停止が可能になることを意味するものだった。
それは石油原料に依存している。今や、商品包装の大半がナフサを原料としていて、包装やコードなど商品管理システムの一端が途切れるなら、全体が途切れることも意味している。
大衆の食生活が、商品食料に依存しているとするなら、それを止めることも容易に行えるようになった。
「ものを買うことも売ることもできない」ことが容易に行えるシステムが世界を支配したのだ。
個人が菜園で食料を生産しても、食料安全近代化法がそれを犯罪と認定するなら、人々は商品として流通しているものを買って食べるしかない。
我々はバーコードのない世界では生きられなくなった。そして、そのバーコードには「666」が刻まれている。
http://ww35.tiki.ne.jp/~genese63/sw_barcd.html
なぜこうなってしまったのか、といえば、それはグローバルスタンダード世界を実現しようとしている、世界金融資本=新自由主義者たちのビジョンが実現したからだ。
その正体は、ユダヤ人金融資本であり、666の御本尊であるルシファーを信奉する人たちが、世界を一つのシステムで動かそうとしているからだ。
(ルシファーは旧約聖書の神=ヤハウェだと私は思う)
ユダヤ金融資本が国連の代替とする予定で動かしているダボス会議=世界経済フォーラムは、現在、二酸化炭素削減を命題として挙げていて、その方法論としてSDGsを提起している。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%8C%81%E7%B6%9A%E5%8F%AF%E8%83%BD%E3%81%AA%E9%96%8B%E7%99%BA%E7%9B%AE%E6%A8%99
以下に、金融資本投資家の一角を占める孫正義のSDGsに対する思想を示す。
https://www.softbank.jp/sbnews/entry/20250327_02
ちなみに、「CO2が温暖化の原因」という説はダボス会議の主宰者、アル・ゴアが提唱したもので、実は、真っ赤なウソであることが立証されている。
https://cigs.canon/article/20220404_6683.html
地球温暖化の本当の原因は、�ゝぞ櫃離�ッションだった原始大森林地帯を伐採したことにより、気温調整が困難になったこと �⊆�動車排ガス、工場排熱、エアコンなど都市熱が増大したこと ��資本主義産業が人間生活の必要性を無視して、過剰なエネルギー浪費を焚き付けてきたこと �じ業�の温排水による海洋水温上昇
などであり、二酸化炭素増加は、ごく一部の限定的な要因でしかない。
私の見解では、都市交通に自転車歩行者専用道を大規模に導入することで、無用な原動機移動が抑制され、歩行、自転車により健康レベルが上がることで、健保予算も9割程度削減可能である。(歩けば病気の9割は治る)
自転車・歩道建設は、前時代的な市民力でも可能なので、市民を直接雇用し、直接賃金を手渡すことで、底辺市民の生活水準と購買力が大幅に上がり、著しい景気回復効果が現れる。
ひどいウソに彩られた二酸化炭素温暖化説は、今や、CO2ビジネスとして、世界を席巻している。トランプがそれを切断したと評価されているが、CO2ビジネスは表に出なくなっただけだ。トランプ後に必ず再生される。なお、トランプが暗殺されるとするなら、それはCO2ビジネスが引き起こすイベントだろう。
結局、ダボス会議の中核である、アル・ゴアは、世界最大のウラン・トリウム鉱を保有し、それを世に出さねば、史上最悪の汚染粗大ゴミの所有者にしかならない。
ビル・ゲイツは、世界最大の原子炉投資家である。これまでの原発の数倍の被曝をもたらす、トリウム型原子炉の開発提唱者だ。
彼らの提唱する、新自由主義=グローバルスタンダード社会が目指すものは、世界共通通貨と世界共通の食料供給システム。世界共通の司法システムだ。
この原点になるべきシステムが、世界共通通貨であり、デジタル通貨システムである。
世界中で本格化する中央銀行デジタル通貨(CBDC)の取り組み NTT
https://www.nttdata.com/jp/ja/trends/data-insight/2022/0126/
CBDC通貨システムの完成が、ヨハネ黙示録社会の完成であると私は思う。
それがもたらすものは、世界統一政府であり、私有財産に応じた序列社会であり、まさにタルムードのゴイム(家畜)社会である。
人々は、15分以上歩くことが許されないスーパーシティに家畜として閉じ込められ、命も自由に支配される。
理由は、新自由主義グローバルスタンダード社会とは、すなわち、究極の競争社会であり、「弱肉強食」社会だからだ。
金持ちと貧乏人の差別は、もはや取り返しがつかない。底辺に生きる我々は、金持ちに奉仕するための奴隷人生以外与えられないのだ。
ちょうど、韓国の財閥社会をイメージすればよい。上位に君臨する金持ちたちは、みんな、大韓航空のナッツ姫、趙顕娥のようにふるまうだろう。
大げさだと思うかもしれないが、韓国、朝鮮社会では、1900年まで奴隷制度が存在した。それを日本帝国主義がやめさせたのだ。
現在、ユダヤ金融資本の手先である統一教会が日本社会を乗っ取っていて、日本国民を地獄に貶そうとしているのだが、その動機は、日本による奴隷解放が、朝鮮李朝両班階級の奴隷権益とメンツを潰したことで、「1000年の恨」を作動させ、日本に復讐している結果である。
朝鮮人は、徹底したウリナラファンタジー、究極の独善を420世代続ける民族なのだ。
グローバル新自由主義社会が、統一教会とともに日本社会を乗っ取ったなら、凄まじい階級階層差別社会が成立する。
体制に反抗する者は、「ものを買うことも売ることもできない」ようにされ、餓死する道しか残されていない。
現在、仮想通貨をはじめ、投資ビジネスを通じて、世界共通通貨への要求が増大していて、世界は戦争が終わった後、CBDC成立に向かうのだが、もし、それが成功したとしても、私は、凄まじい天罰を受ける事態が避けられないと繰り返し警告している。
それは、100年に一度起きるといわれるX三桁級太陽風放射だ。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6223853.html
まあ、第三次世界大戦が勃発したなら、最初に使われる核兵器は、EMP超高高度核爆弾だといわれているが、X100フレアにも匹敵する効果が予想される。
太陽風フレアの場合は、赤道付近を除いて、全地球上で、あらゆる電子機器が破壊される。巨大データセンターも破壊される。X100フレアによる回線破壊を免れるシステムは存在しない。
単純に、電子回路の周囲をシールドで覆えば防御できる理屈なのだが、外部と連結した導電体から侵入するサージ電流を防ぐシステムは、たぶんないと思う。
ブレーカーのようなもので遮断しょうとしても、被害を完全に防ぐのは不可能だ。巨大磁界を検知した瞬間に、導電体外部接触を遮断すればよさそうなものだが、巨大磁界による誘導電流の発生を阻止する仕組みは、簡単なものではない。
もしもX100級フレアによる巨大磁界がCBDCデータセンター上空に出現した場合、あらゆる記録が瞬時に消え、もはや物理的に復旧できる可能性がない。紙の媒体に転記してあれば話は別だが、そんなことできないだろう。
世界の通貨は、一瞬にして灰燼に帰すのである。だから、私はブログにゼフィルスの話を三回も書いた。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6226636.html
このとき、ユダヤ金融資本によるグローバルスタンダード社会は完全破壊され、スーパーシティはすべて崩壊し、ゴイムたちは永遠に奴隷の身分から解放される。
前回も書いたが、1975年のサイゴン解放を思い出してしまう。支配階級=金融資本の連中はヘリコプターで逃げ出すだろう。
我々は、再びスーパーカブに頼るしかないか…。
また、小さき者にも、大いなる者にも、富める者にも、貧しき者にも、自由人にも、奴隷にも、すべての人々に、その右の手あるいは額に刻印を押させ、 この刻印のない者はみな、物を買うことも売ることもできないようにした。
この刻印は、その獣の名、または、その名の数字のことである。 ここに、知恵が必要である。思慮のある者は、獣の数字を解くがよい。その数字とは、人間をさすものである。そして、その数字は六百六十六である。
あまりにも有名な新約聖書、ヨハネ黙示録の核心だが、666を意味するバーコードシステムや、新自由主義がもたらした「世界標準=グローバル・スタンダード」を見て、人々はヨハネ黙示録の実現を感じて驚愕した。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%96%E7%95%8C%E6%A8%99%E6%BA%96
バーコードシステムは、在庫管理と売上税務を一括して記録するものなので、巨大化した小売業では、バーコードなくして、ものを買うことも売ることもできない。
税務署は、薄利多売多商品の製造業・小売業で、バーコードを採用しない企業体など絶対に認めない。
このシステムがアメリカで特許を得たのは1952年だが、日本で実用化されたのは、1972年、ダイエーと三越百貨店からである。
https://www.ainix.co.jp/howto_autoid/barcode_symbol/5.html
日本では、すで54年の歴史があることになる。なお、ORコードは、1994年デンソーの原昌宏によって開発され、バーコードの20文字から約3000バイトと情報量が飛躍的に大きくなった。なお、原氏はオープンソース公開したので、世界標準になっている。ネットではQRシステムが標準化された。
問題は、小売業では、「ものを買うことも、売ることも」バーコード、QRコードなしでは成立しなくなったことだ。このコードでコンピュータが管理し、税務当局が承認するというシステムが世界標準であり、今や、コードのない商品は、個人菜園の農産物直売やフリーマーケットくらいでしか売れない。
その個人農産を国が潰そうと躍起になっていて、食品安全現代化法や種苗法などで、個人による自家採種、農産物生産直売を重大犯罪と認定する奇っ怪な法律が米日で制定された。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6081486.html
バーコードの導入は、大規模小売業にとっては、コンピュータ管理に移行するための必然経過だったが、それは同時に、商品の一括管理、一括停止が可能になることを意味するものだった。
それは石油原料に依存している。今や、商品包装の大半がナフサを原料としていて、包装やコードなど商品管理システムの一端が途切れるなら、全体が途切れることも意味している。
大衆の食生活が、商品食料に依存しているとするなら、それを止めることも容易に行えるようになった。
「ものを買うことも売ることもできない」ことが容易に行えるシステムが世界を支配したのだ。
個人が菜園で食料を生産しても、食料安全近代化法がそれを犯罪と認定するなら、人々は商品として流通しているものを買って食べるしかない。
我々はバーコードのない世界では生きられなくなった。そして、そのバーコードには「666」が刻まれている。
http://ww35.tiki.ne.jp/~genese63/sw_barcd.html
なぜこうなってしまったのか、といえば、それはグローバルスタンダード世界を実現しようとしている、世界金融資本=新自由主義者たちのビジョンが実現したからだ。
その正体は、ユダヤ人金融資本であり、666の御本尊であるルシファーを信奉する人たちが、世界を一つのシステムで動かそうとしているからだ。
(ルシファーは旧約聖書の神=ヤハウェだと私は思う)
ユダヤ金融資本が国連の代替とする予定で動かしているダボス会議=世界経済フォーラムは、現在、二酸化炭素削減を命題として挙げていて、その方法論としてSDGsを提起している。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%8C%81%E7%B6%9A%E5%8F%AF%E8%83%BD%E3%81%AA%E9%96%8B%E7%99%BA%E7%9B%AE%E6%A8%99
以下に、金融資本投資家の一角を占める孫正義のSDGsに対する思想を示す。
https://www.softbank.jp/sbnews/entry/20250327_02
ちなみに、「CO2が温暖化の原因」という説はダボス会議の主宰者、アル・ゴアが提唱したもので、実は、真っ赤なウソであることが立証されている。
https://cigs.canon/article/20220404_6683.html
地球温暖化の本当の原因は、�ゝぞ櫃離�ッションだった原始大森林地帯を伐採したことにより、気温調整が困難になったこと �⊆�動車排ガス、工場排熱、エアコンなど都市熱が増大したこと ��資本主義産業が人間生活の必要性を無視して、過剰なエネルギー浪費を焚き付けてきたこと �じ業�の温排水による海洋水温上昇
などであり、二酸化炭素増加は、ごく一部の限定的な要因でしかない。
私の見解では、都市交通に自転車歩行者専用道を大規模に導入することで、無用な原動機移動が抑制され、歩行、自転車により健康レベルが上がることで、健保予算も9割程度削減可能である。(歩けば病気の9割は治る)
自転車・歩道建設は、前時代的な市民力でも可能なので、市民を直接雇用し、直接賃金を手渡すことで、底辺市民の生活水準と購買力が大幅に上がり、著しい景気回復効果が現れる。
ひどいウソに彩られた二酸化炭素温暖化説は、今や、CO2ビジネスとして、世界を席巻している。トランプがそれを切断したと評価されているが、CO2ビジネスは表に出なくなっただけだ。トランプ後に必ず再生される。なお、トランプが暗殺されるとするなら、それはCO2ビジネスが引き起こすイベントだろう。
結局、ダボス会議の中核である、アル・ゴアは、世界最大のウラン・トリウム鉱を保有し、それを世に出さねば、史上最悪の汚染粗大ゴミの所有者にしかならない。
ビル・ゲイツは、世界最大の原子炉投資家である。これまでの原発の数倍の被曝をもたらす、トリウム型原子炉の開発提唱者だ。
彼らの提唱する、新自由主義=グローバルスタンダード社会が目指すものは、世界共通通貨と世界共通の食料供給システム。世界共通の司法システムだ。
この原点になるべきシステムが、世界共通通貨であり、デジタル通貨システムである。
世界中で本格化する中央銀行デジタル通貨(CBDC)の取り組み NTT
https://www.nttdata.com/jp/ja/trends/data-insight/2022/0126/
CBDC通貨システムの完成が、ヨハネ黙示録社会の完成であると私は思う。
それがもたらすものは、世界統一政府であり、私有財産に応じた序列社会であり、まさにタルムードのゴイム(家畜)社会である。
人々は、15分以上歩くことが許されないスーパーシティに家畜として閉じ込められ、命も自由に支配される。
理由は、新自由主義グローバルスタンダード社会とは、すなわち、究極の競争社会であり、「弱肉強食」社会だからだ。
金持ちと貧乏人の差別は、もはや取り返しがつかない。底辺に生きる我々は、金持ちに奉仕するための奴隷人生以外与えられないのだ。
ちょうど、韓国の財閥社会をイメージすればよい。上位に君臨する金持ちたちは、みんな、大韓航空のナッツ姫、趙顕娥のようにふるまうだろう。
大げさだと思うかもしれないが、韓国、朝鮮社会では、1900年まで奴隷制度が存在した。それを日本帝国主義がやめさせたのだ。
現在、ユダヤ金融資本の手先である統一教会が日本社会を乗っ取っていて、日本国民を地獄に貶そうとしているのだが、その動機は、日本による奴隷解放が、朝鮮李朝両班階級の奴隷権益とメンツを潰したことで、「1000年の恨」を作動させ、日本に復讐している結果である。
朝鮮人は、徹底したウリナラファンタジー、究極の独善を420世代続ける民族なのだ。
グローバル新自由主義社会が、統一教会とともに日本社会を乗っ取ったなら、凄まじい階級階層差別社会が成立する。
体制に反抗する者は、「ものを買うことも売ることもできない」ようにされ、餓死する道しか残されていない。
現在、仮想通貨をはじめ、投資ビジネスを通じて、世界共通通貨への要求が増大していて、世界は戦争が終わった後、CBDC成立に向かうのだが、もし、それが成功したとしても、私は、凄まじい天罰を受ける事態が避けられないと繰り返し警告している。
それは、100年に一度起きるといわれるX三桁級太陽風放射だ。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6223853.html
まあ、第三次世界大戦が勃発したなら、最初に使われる核兵器は、EMP超高高度核爆弾だといわれているが、X100フレアにも匹敵する効果が予想される。
太陽風フレアの場合は、赤道付近を除いて、全地球上で、あらゆる電子機器が破壊される。巨大データセンターも破壊される。X100フレアによる回線破壊を免れるシステムは存在しない。
単純に、電子回路の周囲をシールドで覆えば防御できる理屈なのだが、外部と連結した導電体から侵入するサージ電流を防ぐシステムは、たぶんないと思う。
ブレーカーのようなもので遮断しょうとしても、被害を完全に防ぐのは不可能だ。巨大磁界を検知した瞬間に、導電体外部接触を遮断すればよさそうなものだが、巨大磁界による誘導電流の発生を阻止する仕組みは、簡単なものではない。
もしもX100級フレアによる巨大磁界がCBDCデータセンター上空に出現した場合、あらゆる記録が瞬時に消え、もはや物理的に復旧できる可能性がない。紙の媒体に転記してあれば話は別だが、そんなことできないだろう。
世界の通貨は、一瞬にして灰燼に帰すのである。だから、私はブログにゼフィルスの話を三回も書いた。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6226636.html
このとき、ユダヤ金融資本によるグローバルスタンダード社会は完全破壊され、スーパーシティはすべて崩壊し、ゴイムたちは永遠に奴隷の身分から解放される。
前回も書いたが、1975年のサイゴン解放を思い出してしまう。支配階級=金融資本の連中はヘリコプターで逃げ出すだろう。
我々は、再びスーパーカブに頼るしかないか…。

コメント
我々はバーコードのない世界では生きられなくなった。>
まさに仰るとおりです。
本来「種を農家自らが採取し、次の種まきに利用する」のは当たり前の話でした。けれど今では法律により、その権利が奪われてしまった。
こんなシステムは狂っています。
この世界を牛耳っている連中は黙示録を実現させようとしているもかもしれない。
彼らは黙示録の預言成就を演出しようとしているのだと。
そうだとすれば恐ろしい世界観です。
けれどこうした事は理解されず、陰謀論だの妄想だのと言われるばかりです。
【速報】旧統一教会、新団体を8日に設立へhttps://x.com/47news_official/status/2041426762840920154
高市内閣【ネトウヨバイト】
目先の小遣い稼ぎに目が眩んで『高市ネトウヨ内閣躍進』に力を貸す若者達。
いずれ改憲→徴兵されて自分に帰ってくる。代償はそれより遥かに高い。
https://www.asahi.com/>
これはそのとおり!だと思う。
<おきさやか(Sayaka OKI)@okisayaka
デモに対して日当やお金を疑う人に対しては、実際に裏金や買収のあった右派政治家を応援してきたからその発想になるのかとつい疑ってしまう。
普通にデモに参加してるだけだとその発想はなかなか出てこない。>
この事↑から判るのは、「ネトウヨの多くがバイトである」という事。
「”高市やめろ”・デモ」や「改憲反対デモ」が全国的に広がっている事を日本のメディアはひた隠しにして報道しない。だが海外メディアがどんどん報道してくれている。
最近Xが国境や言葉の壁をとっぱらった事で、世界中の発信がそれぞれの自国語で自由に読める様になったおかげかも・・。
当然日本のネトウヨもあっという間に世界樹に知られてしまった。
(これは日本の恥。でもネトウヨは少なからず統一教会員であるので、真相がもっとバレてゆけば世界中に日本の異常な状況も知られる様になるかもしれない。)↓
<松岡宗嗣@ssimtok
デモに対しては日当がとかお金のことをすごく気にするのに、政権の巨額の裏金問題は全然気にしないのすごい。
[ところで「自民党とカネ」の問題はどうなったのか
https://www.gqjapan.jp/article/20260406-satetsu-takeda-column]
>
日本の国民は弾圧され続けてる。↓
<le7mai@le7mai
🇫🇷の大学→大学院に留学中によくデモに誘われて行きました
教授に言われて行った事もある
警察は車を迂回させデモを安全にさせていた
🇯🇵に帰国して安保法案反対のデモに行って驚いた
警察が市民を止めてる
🇯🇵に民主主義はないと思った
どんどん酷くなる
🇯🇵の国民は弾圧され続けてることを知らない>
<荒神(青空と相互行き来中@snow_aragami
国会議事堂の駅の最寄り出口、警察が塞いでる。汚い
https://x.com/snow_aragami/status/2041817064579723315/photo/1>
日本の警察は権力のしもべです。
この時点ですでに憲法違反。
警察は「国民ではなく権力に仕えている」と勘違いしている。この勘違いは「日本に民主主義が存在しない」という事実を示している。
<鈴木 耕@kou_1970
「反原発デモ」の時と同じことをやっている。いったいどんな法令に基づいているのか…。
警察のデモ警備に不満の声が高まっている。不要な通行止めや道路封鎖で人が狭い歩道に押し込められ、かえって危険な状況が生じている。嫌がらせとしか見えない警備。わざと厳しくしてデモ隊を挑発し、反抗したものを逮捕する、というのが方針なのだろう。前の国会前「反原発デモ」の時と同じ。>
<Thoton Akimoto@AkimotoThn
警察がデモ隊に対して、従来よりも厳しい対応を取っている、という投稿が目立つ。
「トランプよりも、ここにいる国民の声を聞け」という当たり前の批判に対して、高市首相は国家の暴力装置をもって応えるつもりなのか。>
高市がどれほど危険なシステムを導入しようとしているか?知らないといけない。↓
<【日本人が知らない】高市総理が急接近した「ピーター・ティールのAI企業」の壮絶実態
https://gendai.media/articles/-/165205?imp=0>
<二千花@11gatunohou
これは濃い… 解説させてください。
◆ まず、何が起きたの?
3月、高市首相が官邸でアメリカのある大富豪と会った。
名前はピーター・ティール。
PayPal(ペイペイみたいな決済サービスの元祖)を作った人で、Facebookにも最初にお金を入れた投資家です。
トランプ大統領とも近いと言われています。
そのティールが今、会長を務めているのが「パランティア・テクノロジーズ」というIT企業。
高市政権はスパイ防止法や情報機関の整備を急いでいます。
パランティア側から見ればここは大きなビジネスチャンスです。「うちのシステムを日本でも使いませんか?」という営業訪問と考えるのが自然です。
***
◆ パランティアって、何の会社?
一言で言うと、
「国が持っているバラバラな情報をAIで全部つなげて、誰が誰とつながっているか丸ごと見えるようにする会社」
です。
たとえば、次のような情報を一カ所に集めて分析できます。
・税務署の納税記録
・入管(出入国管理)の記録
・警察の犯罪データ
・SNSの投稿
・携帯電話の位置情報
・車のナンバー読み取りデータ
普通はこれらを別々の役所がバラバラに管理しています。
マイナンバーで一部ひもづいているとはいえ、実際には「別システム・別担当」です。
パランティアはこれを一つのプラットフォームに集約し、AIが自動で分析します。
(一旦切ります。)
・この人は過去に誰と会っているか
・どんな場所に頻繁に出入りしているか
・どんな組織と関係がありそうか
といった行動パターンや人間関係が一瞬で可視化されます。
さらに「この人が今後どんなリスク行動を取りそうか」という予測まで出せます。
完璧な監視システムです。
***
◆ 実はCIAのお金で作られた会社
パランティアは2003年に設立されました。
最初に出資したのがアメリカCIAの投資部門「インキュテル(In-Q-Tel)」という組織です。
インキュテルとは、
「アメリカの諜報機関が使うツールを作る民間企業に投資するファンド」です。
つまりパランティアは最初から、情報機関向けの技術を作る会社として生まれた立ち位置だということです。
***
◆ Googleが「これはさすがにダメ」と逃げ出したプロジェクトを引き継いだ
パランティアがアメリカ軍に提供しているシステム「Maven(マーベン)」は、ドローンや衛星の映像をAIが分析して、攻撃目標を自動で選定し、どの武器で攻撃すべきかまで提案するものです。
もともとGoogleも開発に参加していましたが、
・数千人規模の社員が「軍事利用には関わりたくない」と抗議署名
・退職者も続出
という事態になり、Googleは「倫理的な懸念が大きい」として2018年に撤退しました。
その穴を「じゃあうちがやります」と埋めたのがパランティアです。
最近のイランへの軍事行動でも、このシステムが多数の攻撃目標の選定に関わったと伝えられています。
(一旦切ります。)
◆ ヨーロッパは「危険」と判断して次々と断っている
ヨーロッパでは「犯罪やテロを防げる便利なツール」として期待されましたが、実際に使ってみると大きな問題が浮かび上がりました。
【ドイツ】
憲法裁判所が「市民の情報自己決定権を侵害する」として違憲判決を出しました。
容疑者だけでなく、その周囲の人間まで自動的に「同じ犯罪ネットワークの一員」と分類されてしまうことが問題視されました。
暴力団員を弁護した弁護士に、
まったく別の用件で電話しただけで「この人も暴力団関係者の可能性あり」とAIが自動で判定してしまう、
そういうシステムだということです。
【スイス】
軍やマネーロンダリング対策部門など複数の機関が7年間で9回、導入を断り続けました。
その理由の中心にあったのが「デジタル主権」という考え方です。
***
◆ 「デジタル主権」って何?
ざっくり言うと、
「自分の国のデータを、自分の国のルールでコントロールできるかどうか」
という問題です。
パランティアはアメリカ企業です。
アメリカには「CLOUD法」という法律があり、アメリカ企業が管理するデータは、たとえ日本のサーバーに置かれていても、アメリカ政府が「見せろ」と言えば原則として開示しなければなりません。
(一旦切ります。)
その結果、こんな「非対称」が生まれます。
・日本がパランティアで国民のデータを集めると、米政府が法的手続きを踏めばそのデータを見られる可能性がある
・逆に、日本政府がパランティアに「このデータをこう使いたい」と言っても、契約によっては自由に扱えない
アメリカには全部見える。
でも日本は自国のデータを自由に扱えないこともある。
スイスが懸念したのは、「一番大切なデータを最初からアメリカ企業の箱の中に入れてしまって本当に大丈夫か?」という点でした。
パランティアは「犯罪者やテロ対策に役立つ」と宣伝されてきましたが、実際に導入した国では、
・容疑者の周囲まで一括で監視対象に巻き込む
・一度ついたラベルが消えにくい
・選挙や社会運動への監視に転用される懸念
などが問題視され、ドイツやスイス、イギリスでも批判や拒否の事例が出ています。
導入を踏まえるとするのなら「技術そのもの」よりも、「国家レベルのデータをどこまで企業の箱に渡し、どんなルールで運用するつもりなのか」という話は最重要部分です。
そこが危うい。
アメリカ側(CIAや国防総省など)にとっては、自分たちの法律でアクセスしやすい同盟国のデータ箱が増えるので、非常に都合のいいインフラですよね。
逆に日本側から見れば、
自国民の行動・医療・税・出入国のデータを、最初から「アメリカの法律の傘下」に置くことになる。
国民のデータを、「情報的な意味」で売り渡すことになってしまうのでは、という危惧です。
(一旦切ります。)
◆ 一度入れると抜けられない「ベンダーロックイン」
もう一つ、やっかいな問題があります。
パランティアのシステムは、
一度導入すると、データの保存・分析・業務フロー・意思決定がすべてそのシステム前提で設計されていきます。
「やっぱり別のシステムに変えよう」と思っても、過去データの移行や業務の組み替えに膨大なコストと時間がかかる。
事実上、抜けられない状態になります。
これを「ベンダーロックイン」と呼びます。
NATOも2025年にこのシステムを導入しましたが、今となっては簡単に切れない状態に入っていると指摘されています。
導入の速さと引き換えに「後戻りしづらい構造」を抱え込んだかたちです。
***
◆ 日本は今、どうなっているの?
・2026年1月、小泉進次郎防衛相がワシントンのパランティア本社を訪問
・防衛省は国内企業(富士通など)を通じて「Gotham(ゴッサム)」というシステムの導入を検討中
ドイツは違憲判決で断った。
スイスは9回断った。
NATOは入れてから後悔している。
日本は、十分な公開議論もないまま、ノリノリで買おうとしています。
(一旦切ります。)
◆ まとめると
・パランティアはCIA系ファンドの出資で生まれた「国家レベルのデータ監視・軍事AI企業」
・個人とその周辺の行動・人間関係をほぼ丸ごとプロファイリングできる
・CLOUD法のもとでは、日本の重要データが米政府に開示されるリスクがある
・一度導入すると業務全体がその前提で組まれ、抜けるのが極めて難しくなる
・ドイツは違憲判断、スイスは主権の観点から見送り、NATOは依存が深まっている
・そのなかで日本は、公開議論なしに高市首相がティールを官邸に招き、防衛省が導入を検討している
これは「よくわからないIT企業の話」ではありません。
日本の安全保障と、私たちのデータを誰がどこまで握るのか、そういう根本的な問題です。
イギリスも、公的医療(NHS)にパランティア入れて政府側も大炎上しましたね…
あれで完全に止まったわけではないけれど、
「どこまでの個人データを、どんな条件で渡していいのか」というラインに世論のブレーキがかかった例でもあると考えると、
日本は、「一度も炎上しないまま静かに既成事実化される」のが一番危険で、
おかしいと思ったところは、その時点でちゃんと声を上げていきたいですね。>
だが疑問の声は高市政権に押し切られるだろう。
なぜなら国民運動になっていないから。
これを国民運動にしないといけない。
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