　食料問題について嘘のない警鐘を鳴らしてきたのが鈴木宣弘教授だ。
　
【日本人の半数が餓死!?】米不足だけじゃない「食料危機」の真実 / 鈴木宣弘が語る日本飢餓時代までのカウントダウン
　https://www.youtube.com/watch?v=HSyUPHnDV4M

　すでに２年前に、政府による減反政策が続いていることで、確実に日本の民衆に飢餓が押し寄せてくると警告していた。
　日本の飢餓は、食料品高騰から始まり、誰も気づかないうちに食料買い占めが進み、やがて、ある日、突然、食料品店から商品が消えてしまう。

　ちょうど、東日本大震災が起きたとき、東京では、数時間以内に、コンビニや食料品店から、ほぼすべての食料が消えた。まるで宇宙空間に持ち去られたかのように、すべての販売店から突然、消えてしまった。
　
　震災後の生活　首都圏編　時事通信
　https://www.jiji.com/jc/v4?id=vsquake0006

　震災当日からスーパーマーケットやコンビニエンスストアから牛乳、、水、納豆、カップ麺、缶詰などが次々と消えていった。計画停電が始まった３月１４日週からは、品薄に拍車がかかり、私たちの生活も大きく変わってしまった。

　大規模停電の恐れがあった１７日など、最寄りのスーパー店内は、蜂の巣のようだった。普段、温厚な人々が、敵の襲撃に備える働き蜂のようにせわしなく動き回っていた。商品の生産地である東北が震災により打撃を受け、供給が少なくなり争奪戦が繰り広げられていたのだ。

　他の地域では異なるかもしれないが、乳製品に限って言えば、私たちの最初の標的は牛乳だった。
　牛乳がなくなると豆乳へ、それから「飲むヨーグルト」へと手を伸ばしてゆく。夜９時すぎになると、棚からはほとんどの品物が消え失せ、店は閉店を余儀なくされた。顔なじみの店長は、新たに店に入ろうとする客に「本日は閉店です。申し訳ありません」と頭を下げるばかりだった。
　その少し先では、若い男性が、米袋を積載したベビーカーを押していた。（国道）２４６沿いのガソリンスタンドでは、アルバイトの青年が「在庫切れのため閉店」と書かれた段ボール製のプラカードを掲げていた。

　節電のため暗くなった街も含めて、すべてが異様な光景だった。現在では多少落ち着きを取り戻したものの、震災前の雰囲気とは明らかに異なる。ある日すれ違った男子中学生とおぼしき２人が何やら話し合っていたが、その中に「このまんまじゃ日本は…」との一言が聞こえた。
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　一部抜粋引用以上

　思えば、2011年2月以降に生まれた子どもたちは不幸だった。親たちは必死になってミルクを探したが、どこも買い占められていた。
　https://rkb.jp/contents/202306/202306206558/
　「買い占めなんて起きるはずがない」と、呑気に構えていた人は、震災後、すべての飲食店が閉じられ、すべての食料品店から、すべての食料が消えるなんて事態は予想もできなかったから、空腹を抱えて街を彷徨うことになった。
　備蓄を始めていた人も少なくなかったが、せいぜい3日程度が多かった。

　私の世代は、第一次、第二次オイルショックを経験していて、今、第三次オイルショック＝高市早苗ショックの危機に晒されている。
　だから、「パニック買い」を何度も経験している。トイレットペーパーが消えて、昔のように新聞紙を切って、揉んで使った経験をした人たちは、焦って買い占めに走った。
　二年前からの米の買い占めも、そんな体験をした世代によるものだっただろう。

　今、高市政権が、「ナフサは足りてる目詰まりしているだけだ」とあからさまな詭弁を弄している姿を見せつけられて、すでに指定ごみ袋が買えない状況に直面し、いったい何を準備したらよいのかわからず、生活パニックに陥っている人は少なくないが、反面、事態の深刻さを理解できず「なんとかなるさ」と楽観主義を貫いている人も多い。

　だが、ナフサ製品のようなモノでなく、命をつなぐための「食べ物」が消える日が確実に近づいていて、このまま政府の無策が続けば、日本人の半分が餓死する可能性があるとの警告が、専門家から繰り返されているのだ。
　
令和の米騒動は序章に過ぎない　私たちの食卓に迫る本当の危機とは　東京大学大学院特任教授・鈴木宣弘　長周新聞　2026年4月19日
　https://www.chosyu-journal.jp/shakai/37924

　食料不足による飢餓は、金持ち国、先進国では、食料価格の高騰をもたらし、貧乏国、後進国では、本当の飢餓が発生する。
　私の世代では、1970年代のザンビア飢餓の印象が強い。テレビで大宣伝されたし、支援に駆けつけた著名人も多かった。オードリーヘップバーンの活動は強いインパクトがあった。（高率のマージンを取る日本ユニセフ協会ではなく、黒柳と同じ国連ユニセフ）

　日本の場合、非常に深刻な問題として、食料自給率が4割以下であり、農水省の不可解で無謀な減反政策と、政府による地方農村排除＝大都市一極化の方針によって、国産農業の実力＝生産力が大きく減退し、国内での食料供給余力が大きく削がれてしまっていることだ。
　これで、再び、東日本震災級の巨大地震が太平洋岸を襲ったら何が起きる？
　私も含めて、過疎地方の老人たちは、運転免許取り上げの危機に瀕している。おまけに地方の公共交通は大きく廃止され、交通手段が奪われたままだ。
　備蓄食糧を大都会に供給したくとも、その手段さえままならない。

　自民党（というより統一教会）は、増税と社会保険料値上げだけ恐ろしいほどに熱心だが、政策は、軍事産業増強によって戦争国家まっしぐら、大企業の利権一辺倒と、アメリカへの盲目的支援だけで、底辺の人々の収入底上げや、過疎地方の住民サービスには何の関心も示さない。　
　このままでは、大震災がなくとも、十年先に、過疎地での生活は存在しない。

　大震災が起きたり、食糧危機が起きた時、地方の過疎地帯の役割は非常に大きくなる。大都会は人を生かせるインフラが失われてゆく。だが地方は生きているので、大都会の人々の最後の拠り所になる。
　何よりも、大都会の水道が止まったなら、山を抱えた地方の清冽な水に頼るしかない。
　だが、自民党政権は、その大切な過疎地方のライフラインを片っ端からぶち壊してきた。緊急避難所をブルドーザで押しつぶしてきたようなものだった。

　喫緊の課題として、戦後初めての飢餓が押し寄せようとしている理由は以下のとおり。

　①　2022年、2月24日に、ロシアが突然ウクライナに軍事侵攻をかけた。
　理由は、1990年にソ連から分離して独立したウクライナを、再びロシアに併合するプーチンの野望＝膨張体質だった。
　ロシアは1.4億人しかいないのに、図体がでかすぎて全身に血が巡らないので兵站が弱く、せいぜい数十日の短期決戦しかできない体質だ。だが、ウクライナの抵抗を甘く見た結果、5年もの長期戦争になってしまい、かつてアメリカが思い知らされた長期戦、ゲリラ戦の脆弱性によって、ベトナム戦争のような、際限のない泥沼に陥った。

　プーチンがアテにしていた核兵器も、すでに二回の発射命令でも発射させることさえできなかった。理由は、核ミサイル弾頭の経年劣化を補正する能力を持った若者が逃亡してしまったからだ。

　ウクライナは、ベラルーシ・ロシアとともに、世界最大級の小麦と肥料生産国だった。これらの国のカリ肥料供給割合は、ほぼ世界の半分だった。
　ウクライナ戦争後、現在までカリ肥料が暴騰し、主要農産物であるダイズや芋類の生産に大きな支障をきたすようになった。

　②　2026年2月末、トランプは突然、イランに戦争を仕掛け、小学校を爆撃して児童に数百名の死者を出したばかりか、イランの石油採掘設備を破壊した。復旧には半年~1年かかるといわれる。
　イランは報復として、ホルムズ海峡の軍事封鎖を決定した。
　ホルムズ海峡は、世界の原油消費量の25％が通過していた。日本だけは90％だ。（ナフサは75%）
　LNGは世界の20％、そして肥料（チッソ）は、世界の30％が通過していた。

　世界の備蓄量は、せいぜい2か月、日本も10月には備蓄が底を尽きる。
　ナフサ不足は、ありとあらゆるプラスチック製品の供給不足を呼び、肥料不足は春耕、種まきに重なったため、必ず必要なタイミングで肥料が供給できなくなった。
　日本を始め、世界のあらゆる物価が急激に上昇し、庶民の生活を直撃するようになった。

　トランプは、イランと停戦合意したと数日前に発表したが、トランプは自分に都合のよいことしか言わないでたらめな人物なので、まったく信用できない。
　さっそく、イランは、ホルムズ再封鎖を宣言した。イスラエルが崩壊しない限り、ホルムズ海峡問題が解決することはありえない。

　ホルムズ海峡通航、21日は前日比2割に　イランが再封鎖表明　Florence Tan　2026年6月22日
　https://jp.reuters.com/world/us/PZPQFYJJNNKWLDVF7DDK4TGF4I-2026-06-22/

　③　史上最大級の未曾有の異常気象がやってきた。
　【脅威】“殺人熱波”に豪雨、“ノロノロ迷走”大型台風も…史上最強レベルのスーパーエルニーニョ襲来！？今夏は異常気象に警戒　読売テレビ
　https://news.yahoo.co.jp/articles/089e9ea0f9d54a5845f96dc3678ae9aa6ef9a172

　現在、農産物は春の成長期なのだが、戦後でも最悪級の低温、天候不順に見舞われている。「涼しくていい」なんて、呑気なことは言ってられない。梅雨後、史上最悪の猛暑が訪れる可能性があるのだ。
　日本全体が、連日40度超の気温に苦しめられる。作物は、40度を超えると成長が抑制される可能性がある。
　エアコンの生産はナフサ不足で止まっている。車はオイル・ガソリン不足で使えない。いったい、どれだけ熱死者が出るのだろう？　蚊は減るが悪質アブが増える。
　
　2026年はエルニーニョでも猛暑に警戒　過去最大級“スーパー”エルニーニョの可能性 #エキスパートトピ
　https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/098e3ac3417294ac3839b46792529ce104ed6d00

　 https://www.jircas.go.jp/ja/program/proc/blog/20260610

　圧倒的な肥料不足に加え、スーパーエルによる農業生産の減少は避けられないと予測されている。こうした要因が、鈴木宜弘教授をして、「日本人の半分が餓死する」可能性を示させている。
　日本の統一教会官僚は、文鮮明の「日本人の生活水準を三分の一に下げよ」という指示を忠実に実行し、日本を戦場に導いて、人口を減らすことを優先させるだろう。
　まさに「地獄がやってくる」印象だ。

　ここに、巨大震災が凄まじい追い打ちをかける可能性がある。
　4月20日に起きた三陸沖M7.7の余震活動がない。ということは、桁違いに規模の大きな別の本震が近づいていることを意味している。
　三陸沖では、311前以来の「スロースリップ」が確認されていて、地震予知連が警報を出した。
　
　三陸沖でスロースリップが加速　大きな地震につながる懸念　2026-05-15
　https://weathernews.jp/news/202605/150191/

　実は、巨大地震が接近してくると、「直前空白＝抑圧」という現象が起きて、発生する地震が、古い震源の震度１ばかりになる現象があることを、何度も買いている。
　今、それが相当に大規模に起きていて、私たち何十年も民間の地震予知研究を行ってきた者たちは、大きな緊張のなかにいる。
　https://typhoon.yahoo.co.jp/weather/jp/earthquake/list/

　今日今現在、体感、生物前兆が少ないので、今日明日ではないかもしれないが、これほどの長さで震度１行進が続くと、やはり巨大地震を懸念している。
　上に列挙してきた、肥料不足、原油不足、物価高騰、農業生産減少、超異常気象、そして巨大震災が、これから我々の生活を襲撃してくる。
　それは熊が襲撃するようなレベルではない。大都会を逃げ出すことを迫られる可能性がある。

　私は、こんなときのために、人間に本当に必要なものは、①清冽な水源　②暖かいね場所　③命を支える食料　④食料を生産できる労働力と土地　⑤　一緒に生き抜く仲間であると何十回も書いてきた。
　今こそ、ダーチャ農業を準備しなければならないときがきたのだと…。

　ダーチャ（家庭農園）の薦め　2022年03月16日
　https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5904781.html

　https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5936431.html

　

1 東條直樹 2026年06月22日 12:11　id：s.GtxxsD0

こんにちは。
わたしの家では家庭菜園をやってはいるのですが、飢餓が現実化してきたならば流石に今作っている量では足りないかもしれません･･･。
そして外国人の姿を結構見かけます。
多くは観光客だと思うのですが、一度コトが起きればどうなることやら･･･。
改めて氣を引き締めます。
先生、今日も為になる情報をありがとうございました。

2 ウィル父 2026年06月24日 12:16　id：GFIdLFtL0

「日本人の半分以上が餓死」は甘いと思います。
「日本国内にいる人間の半分以上が餓死し、その大部分が日本人である」、が正しいと思います。
実力行使による食糧の奪い合いが始まったら、平和ボケした日本人は自宅内に備蓄した食糧や貴金属類等（下手すると命まで）全て暴徒に奪われると考えています。性善説で”抑止力になってくれる”、と皆が信じている警察や自衛隊まで奪う側に回るかもしれないと思います。「武士は食わねど高楊枝」は江戸時代までの話です。
あと15年、なんとか食糧危機を乗り越えて落ち着いた社会になるまでは移民推進政策は控えておくべきだと思います。彼らも自国内で同朋から奪うより、他国で他国民から奪う方が良心の痛みも少ないでしょうから。今だって日本で強盗して自国の家族を養っている輩はいるのですから。