東京証券取引所は１日、システム障害により全銘柄の売買を終日停止した。東証で売買が終日止まるのは、取引が全面的にシステム化された１９９９年５月以降で初めて。同じシステムを使う札幌、名古屋、福岡の各証券取引所でも全ての株式取引ができず、日本の市場インフラ機能が終日停止する異例の事態に発展した。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020100100703&g=eco
https://www.tokyo-np.co.jp/article/59100
世界の金融取引は、完全にコンピュータシステムに全面依存し、人間の関与を必要としないシステム化に向かっているが、一方で、予想もしない様々なトラブルによって致命的な打撃を被っている情報システムも少なくない。
以下は7年前の報告
ソフトウェアに起因する海外IT障害事例の紹介 〜「海外におけるIT障害の影響及び対応策に関する事例調査」報告書から〜
https://www.ipa.go.jp/files/000035631.pdf
今回の東証システム障害もそうだが、銀行や証券取引など、金銭や債権にかかわるシステム障害が極めて多いのは、中国や北朝鮮、ロシアのような国が、国家ぐるみでシステムにハッキング介入して、不正アクセスを行っていることが原因になっているケースが多いといわれている。
デジタル情報社会では、こうした不正アクセスによるデータの改竄、消失に備えて、いくつものネーフティネットを敷設しているのが普通で、東証の障害のように、場合によっては兆単位の損失が出る可能性さえあるため、たくさんのバックアップ対策がとられている。
東証のシステム障害、責任は？補償は？これから起きるヤバいシナリオ 20201001
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/76085
「冗長化」っていったいなんだ？
「昨日は本当に参りましたね。朝からシステムが完全に停止してて、取引どころじゃなかった。2日からは復活しているといいんですけど…」（個人トレーダー）
10月1日の朝から発生した、東京証券取引所のシステム障害。終日、すべての銘柄で取引が中止され、市場は完全なパニックに陥った。
東証は、取引がストップした原因を「機器の故障」と発表。インターネット上ではサイバー攻撃や取引量自体の急増などさまざまな憶測を呼んだ。
現状、会見で宮原幸一郎社長は売買システムのディスク装置に故障があったと発表している。
本当の原因はなんなのか、責任は誰が取るのかが非常に重要なポイントになるが、その前に今回話題になったのが「冗長化」というキーワードだ。
冗長化とは、東証の株式取引システムのようなものの一部になんらかの障害が発生しても、システム全体がショートしないように、待機するバックアップを常備して配置・運用しておくことだ。
ネットワークやシステムの信頼性を高めるために導入されるもので、ましてや株・証券・銀行口座など即顧客の信頼に関わるようなシステムでは、特に重要視される。
もし自分が関係者だったら…
あるITエンジニアは、今回のニュースを見てこう嘆息した。
「もちろん東証も冗長化の構成は組んでいたはずです。ただ、今回のケースでは、メインの機器が故障した時に待機系に切り替わらない、または同時に障害が発生した、あるいはもともと待機系が壊れていて放置されていたと考えられます。
いずれにしても、東証にシステムを供給しているベンダーは今頃真っ青な顔をしているでしょうね…。もちろん何度もエラーのテストケースを試行してきたはずですが、予期できないエラーが何重にも重なったのでしょう」
当事者からすれば顔面蒼白、同業者からすれば明日は我が身、といったところの東証システム障害。同日深夜、ツイッターで通信障害が起こったのも、ネットではさまざまな憶測を呼んだ。
原因はこれからつまびらかにされるにしても、果たして今回のシステム障害で、取引ができないことで損失が生まれた人もいるに違いない（もちろん、東証自体もそうだろう）。
では、誰が今回のシステム障害の責任を取り、補償していくのか。過去の例を参考にしてみよう。
結局、責任はどうなるのか
直近の例であれば、東証は2018年にも大規模なシステム障害を起こし、数万件の取引ができなくなったことがあった。この際には、取引が成立しなかった個別の自称に関して、各証券会社が対応、補償に及ぶ方針だと報じられた。
この際、東証は「個人に対して補償は行わない」と報じられた（なお、当時東証は社長の減給処分などを下して（下されて）いる）。
この前例と今回の例がまったく一緒であるとは言えないが、会見で宮原社長は「ベンダーに責任はない」と言及したうえで、暗に最終的な責任は東証が取る可能性を示した。
10月2日のシステムは通常通りと東証は発表しているが、今後は誰が責任を取るべきなのか、様々なステークホルダーのなかで泥仕合になる可能性はある。ただ、現状わからないことは多いにしても、東証にとって「想定外の事態」が起こったことは間違いない。
今後の東証の対応次第だが、責任のなすりつけ合いや補償の方法が定まらないような状態になったとしたら、結局問題の真相がわからなくなる可能性がある。
***************************************************************
引用以上
証券取引は、紙の世界を離れて、秒単位でのシビアな電子取引に移行していて、こうした取引停止が起きたなら、中小企業なら倒産してしまうほどの損失が出る。
今回も、まだ損失が明らかにされていないが、おそらく数百億円単位の補償要求が出るはずだ。
東証社長は、「システムディスクが故障した」と述べているが、これは変だ。まさか金融機関が各種情報を一つのディスクだけに記録していることはありえず、必ず複数のディスクに記録して、絶えず、互いのディスク情報をベリファイして安全性を担保している。一つのディスクが故障したって、全体のシステムに影響が出ることはありえない。
東証の場合は、富士通によってバックアップ体制がとられていたのに機能せずにシステムダウンを起こした。おそらく、公表できないほどの深刻な脆弱性があったのだろう。
https://biz-journal.jp/2020/10/post_182732.html
これが、例え北朝鮮によるシステム不正介入によって引き起こされたとしても、責任は、富士通と東証に、全面的に覆い被さってくる。
これが電子取引の恐ろしさだ。
我々が知っておかねばならないことは、コンピュータシステムというのは、完全に解明された堅牢なシステムではなく、たかだか、まだ半世紀ほどの歴史しかなく、システム障害も、完全に克服されたとは言えない。
だから、銀行預金が紙の記録から離れて、電子媒体に移行している場合、その預金記録が瞬時に消えてしまう恐ろしいリスクを、いつでも抱えているということだ。あなたの預金記録が瞬時に消える。
だから金融産業は、こうした事態に備えて多重バックアップシステムを用意しているのが普通であり、例えば、記録センターを、沖縄と北海道の複数に置いて、相互に情報を検証しあうような方法をとっている。
それは、沖縄の記録センターに蓄積された情報が核戦争など不測の事態に遭って破壊されたときでも、瞬時に北海道のセンターから情報がコピーされる仕組みである。
ところが、今回の東証トラブルでは、あたかも沖縄と北海道の冗長システムが同時にダウンするような事態が起きている。
これは、もう国家レベルの不正アクセス、ハッキングによる意図的なものと考えるしかないだろう。事態は、公表された100倍も深刻であると考えた方がよい。
電子記録の脆弱性は、すでに半世紀以上前から知られていた。
今から半世紀前の1970年代や80年代、銀行オンラインのトラブル停止は、日常茶飯だった。当時は、電子記録媒体に対する電磁波干渉があまり知られていなかった。
銀行オンラインとはいっても、同軸ケーブルが多く使われ、電子回路の誤作動などが頻発していた。
大きな地震が起きると、ピエゾ効果によって強烈な電磁波が、たくさんの高調波を伴って放射される。これがサージ電流として電子回線に介入して誤作動を招く。この電磁波干渉現象をEMIと呼んでいて、電界や磁界のなかで誘導電流が発生して電子ラインに乗ってしまうことで、電子情報が崩壊圧力を受ける。
半世紀前に、銀行オンラインのトラブルが頻発した理由は、おそらくこれによるものだろう。
そこで、対策として、電磁波シールドが考えられたが、これは電磁波を遮断することはできても磁場を完全に遮断することは困難だった。とりわけ、コロナ爆発により、太陽風磁気嵐が発生して、南向きの磁場が成立すると、極地に近い電子機器は大きな障害を受けるのが普通だった。
それで、電磁界の影響を受けない情報通信方法として、グラスファイバー光通信が発明され、1990年代までに、大半の金融情報が光ファイバーにシフトしている。
もう一つは、情報を連続した流れにすると、一カ所が崩壊しただけで、すべてが崩壊することになるので、現在ネットで使われている、パケット通信の技術が用いられ、一定のブロック（粒）の情報をベリファイ検証しながら、やりとりする方式が採用されている。
現在は、発展的に高い安全性が担保されたブロックチェーンシステムとして仮想通貨などに応用されている。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%96%E3%83%AD%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%81%E3%82%A7%E3%83%BC%E3%83%B3
銀行オンラインは、光ファイバー化されることで、信頼性が飛躍的に高まり、ほとんどトラブルが起きなくなっている。
逆にいえば、非光通信システムが、どれほど電磁界の影響を受けてきたかの証明である。
現在、スマホやパソコン、テレビなどで、誤作動が起きるときも、多くは電磁波干渉によるものだ。だから大地震の前には、たくさんの誤作動が起きることに気づいている人も多いだろう。
例え、電波シールドをしてあっても、磁界シールドが極めて困難なので、どうしても誘導電流を防ぐことはできない。なお光通信の場合、付属ケーブルに直接、磁界が作用して暴走することがある。
前世紀末、トヨタ車がアメリカで、暴走事故を起こして訴えられ、大きな損失を計上することになったが、このとき、我々は、アメリカの数十キロワット級、トラック無線による電磁波干渉が、車の電子制御システムに介入しているからだと指摘したのだが、トヨタは一切相手にしなかった。
https://carview.yahoo.co.jp/ncar/catalog/toyota/prius/chiebukuro/detail/?qid=10167621180
キロワット級CB無線のインターフェアは凄まじいもので、100メートル以上離れた国道の無線が、テレビやラジオに飛び込んで画像を乱し、声を出したり、自動ドアが開いたり、たくさんの電波いたずらを引き起こしたので、電波監理局もさすがに本格的に取り締まることになった。
我々は、このCB無線インターフェアが、電子制御自動車暴走の原因だと昔から指摘してきたが、未だに公認されていない。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-748.html
このブログで何が言いたいかというと、私は、電子記録には致命的欠陥があって、南向きの磁場によるサージ電流が発生したとき、突然、預金記録がすべて消失してしまうような事態が起きることを覚悟すべきだと言いたいのだ。
例えば、現代では、国家間戦争、例えば米中戦争、北朝鮮との戦争が起きた場合、核兵器が使われるとしても、最初にEMP爆弾が爆発する可能性がある。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-411.html
これは、戦争相手国の400キロ上空（300キロ以上は宇宙空間と規定されている）でメガトン級の水爆を爆発させる。
すると、その直下、45度の範囲の、電子機器は、すべて絶望的なサージ電流破壊が起きる。もう二度と使用できないほどの回線破壊のダメージが起きるので、復旧には数年ではすまない時間がかかる。
また、もしも預金記録が、同時に失われたなら、永久に回復できなくなる。
私は、米中戦争でEMP爆弾が使われる可能性が極めて高いと考える。もちろん、標的には日本も含まれている。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-764.html
つまり、我々の預金記録は風前の灯火であることを知る必要がある。
すべての電子記録が消滅するので、あるいは、紙記録を放棄して全面電子化してしまった登記所などでもそれが起きる可能性がある。
すべての人が無一文になるわけだ。
それが電子社会の行き着く先であることを知っておくべきだろう。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020100100703&g=eco
https://www.tokyo-np.co.jp/article/59100
世界の金融取引は、完全にコンピュータシステムに全面依存し、人間の関与を必要としないシステム化に向かっているが、一方で、予想もしない様々なトラブルによって致命的な打撃を被っている情報システムも少なくない。
以下は7年前の報告
ソフトウェアに起因する海外IT障害事例の紹介 〜「海外におけるIT障害の影響及び対応策に関する事例調査」報告書から〜
https://www.ipa.go.jp/files/000035631.pdf
今回の東証システム障害もそうだが、銀行や証券取引など、金銭や債権にかかわるシステム障害が極めて多いのは、中国や北朝鮮、ロシアのような国が、国家ぐるみでシステムにハッキング介入して、不正アクセスを行っていることが原因になっているケースが多いといわれている。
デジタル情報社会では、こうした不正アクセスによるデータの改竄、消失に備えて、いくつものネーフティネットを敷設しているのが普通で、東証の障害のように、場合によっては兆単位の損失が出る可能性さえあるため、たくさんのバックアップ対策がとられている。
東証のシステム障害、責任は？補償は？これから起きるヤバいシナリオ 20201001
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/76085
「冗長化」っていったいなんだ？
「昨日は本当に参りましたね。朝からシステムが完全に停止してて、取引どころじゃなかった。2日からは復活しているといいんですけど…」（個人トレーダー）
10月1日の朝から発生した、東京証券取引所のシステム障害。終日、すべての銘柄で取引が中止され、市場は完全なパニックに陥った。
東証は、取引がストップした原因を「機器の故障」と発表。インターネット上ではサイバー攻撃や取引量自体の急増などさまざまな憶測を呼んだ。
現状、会見で宮原幸一郎社長は売買システムのディスク装置に故障があったと発表している。
本当の原因はなんなのか、責任は誰が取るのかが非常に重要なポイントになるが、その前に今回話題になったのが「冗長化」というキーワードだ。
冗長化とは、東証の株式取引システムのようなものの一部になんらかの障害が発生しても、システム全体がショートしないように、待機するバックアップを常備して配置・運用しておくことだ。
ネットワークやシステムの信頼性を高めるために導入されるもので、ましてや株・証券・銀行口座など即顧客の信頼に関わるようなシステムでは、特に重要視される。
もし自分が関係者だったら…
あるITエンジニアは、今回のニュースを見てこう嘆息した。
「もちろん東証も冗長化の構成は組んでいたはずです。ただ、今回のケースでは、メインの機器が故障した時に待機系に切り替わらない、または同時に障害が発生した、あるいはもともと待機系が壊れていて放置されていたと考えられます。
いずれにしても、東証にシステムを供給しているベンダーは今頃真っ青な顔をしているでしょうね…。もちろん何度もエラーのテストケースを試行してきたはずですが、予期できないエラーが何重にも重なったのでしょう」
当事者からすれば顔面蒼白、同業者からすれば明日は我が身、といったところの東証システム障害。同日深夜、ツイッターで通信障害が起こったのも、ネットではさまざまな憶測を呼んだ。
原因はこれからつまびらかにされるにしても、果たして今回のシステム障害で、取引ができないことで損失が生まれた人もいるに違いない（もちろん、東証自体もそうだろう）。
では、誰が今回のシステム障害の責任を取り、補償していくのか。過去の例を参考にしてみよう。
結局、責任はどうなるのか
直近の例であれば、東証は2018年にも大規模なシステム障害を起こし、数万件の取引ができなくなったことがあった。この際には、取引が成立しなかった個別の自称に関して、各証券会社が対応、補償に及ぶ方針だと報じられた。
この際、東証は「個人に対して補償は行わない」と報じられた（なお、当時東証は社長の減給処分などを下して（下されて）いる）。
この前例と今回の例がまったく一緒であるとは言えないが、会見で宮原社長は「ベンダーに責任はない」と言及したうえで、暗に最終的な責任は東証が取る可能性を示した。
10月2日のシステムは通常通りと東証は発表しているが、今後は誰が責任を取るべきなのか、様々なステークホルダーのなかで泥仕合になる可能性はある。ただ、現状わからないことは多いにしても、東証にとって「想定外の事態」が起こったことは間違いない。
今後の東証の対応次第だが、責任のなすりつけ合いや補償の方法が定まらないような状態になったとしたら、結局問題の真相がわからなくなる可能性がある。
***************************************************************
引用以上
証券取引は、紙の世界を離れて、秒単位でのシビアな電子取引に移行していて、こうした取引停止が起きたなら、中小企業なら倒産してしまうほどの損失が出る。
今回も、まだ損失が明らかにされていないが、おそらく数百億円単位の補償要求が出るはずだ。
東証社長は、「システムディスクが故障した」と述べているが、これは変だ。まさか金融機関が各種情報を一つのディスクだけに記録していることはありえず、必ず複数のディスクに記録して、絶えず、互いのディスク情報をベリファイして安全性を担保している。一つのディスクが故障したって、全体のシステムに影響が出ることはありえない。
東証の場合は、富士通によってバックアップ体制がとられていたのに機能せずにシステムダウンを起こした。おそらく、公表できないほどの深刻な脆弱性があったのだろう。
https://biz-journal.jp/2020/10/post_182732.html
これが、例え北朝鮮によるシステム不正介入によって引き起こされたとしても、責任は、富士通と東証に、全面的に覆い被さってくる。
これが電子取引の恐ろしさだ。
我々が知っておかねばならないことは、コンピュータシステムというのは、完全に解明された堅牢なシステムではなく、たかだか、まだ半世紀ほどの歴史しかなく、システム障害も、完全に克服されたとは言えない。
だから、銀行預金が紙の記録から離れて、電子媒体に移行している場合、その預金記録が瞬時に消えてしまう恐ろしいリスクを、いつでも抱えているということだ。あなたの預金記録が瞬時に消える。
だから金融産業は、こうした事態に備えて多重バックアップシステムを用意しているのが普通であり、例えば、記録センターを、沖縄と北海道の複数に置いて、相互に情報を検証しあうような方法をとっている。
それは、沖縄の記録センターに蓄積された情報が核戦争など不測の事態に遭って破壊されたときでも、瞬時に北海道のセンターから情報がコピーされる仕組みである。
ところが、今回の東証トラブルでは、あたかも沖縄と北海道の冗長システムが同時にダウンするような事態が起きている。
これは、もう国家レベルの不正アクセス、ハッキングによる意図的なものと考えるしかないだろう。事態は、公表された100倍も深刻であると考えた方がよい。
電子記録の脆弱性は、すでに半世紀以上前から知られていた。
今から半世紀前の1970年代や80年代、銀行オンラインのトラブル停止は、日常茶飯だった。当時は、電子記録媒体に対する電磁波干渉があまり知られていなかった。
銀行オンラインとはいっても、同軸ケーブルが多く使われ、電子回路の誤作動などが頻発していた。
大きな地震が起きると、ピエゾ効果によって強烈な電磁波が、たくさんの高調波を伴って放射される。これがサージ電流として電子回線に介入して誤作動を招く。この電磁波干渉現象をEMIと呼んでいて、電界や磁界のなかで誘導電流が発生して電子ラインに乗ってしまうことで、電子情報が崩壊圧力を受ける。
半世紀前に、銀行オンラインのトラブルが頻発した理由は、おそらくこれによるものだろう。
そこで、対策として、電磁波シールドが考えられたが、これは電磁波を遮断することはできても磁場を完全に遮断することは困難だった。とりわけ、コロナ爆発により、太陽風磁気嵐が発生して、南向きの磁場が成立すると、極地に近い電子機器は大きな障害を受けるのが普通だった。
それで、電磁界の影響を受けない情報通信方法として、グラスファイバー光通信が発明され、1990年代までに、大半の金融情報が光ファイバーにシフトしている。
もう一つは、情報を連続した流れにすると、一カ所が崩壊しただけで、すべてが崩壊することになるので、現在ネットで使われている、パケット通信の技術が用いられ、一定のブロック（粒）の情報をベリファイ検証しながら、やりとりする方式が採用されている。
現在は、発展的に高い安全性が担保されたブロックチェーンシステムとして仮想通貨などに応用されている。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%96%E3%83%AD%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%81%E3%82%A7%E3%83%BC%E3%83%B3
銀行オンラインは、光ファイバー化されることで、信頼性が飛躍的に高まり、ほとんどトラブルが起きなくなっている。
逆にいえば、非光通信システムが、どれほど電磁界の影響を受けてきたかの証明である。
現在、スマホやパソコン、テレビなどで、誤作動が起きるときも、多くは電磁波干渉によるものだ。だから大地震の前には、たくさんの誤作動が起きることに気づいている人も多いだろう。
例え、電波シールドをしてあっても、磁界シールドが極めて困難なので、どうしても誘導電流を防ぐことはできない。なお光通信の場合、付属ケーブルに直接、磁界が作用して暴走することがある。
前世紀末、トヨタ車がアメリカで、暴走事故を起こして訴えられ、大きな損失を計上することになったが、このとき、我々は、アメリカの数十キロワット級、トラック無線による電磁波干渉が、車の電子制御システムに介入しているからだと指摘したのだが、トヨタは一切相手にしなかった。
https://carview.yahoo.co.jp/ncar/catalog/toyota/prius/chiebukuro/detail/?qid=10167621180
キロワット級CB無線のインターフェアは凄まじいもので、100メートル以上離れた国道の無線が、テレビやラジオに飛び込んで画像を乱し、声を出したり、自動ドアが開いたり、たくさんの電波いたずらを引き起こしたので、電波監理局もさすがに本格的に取り締まることになった。
我々は、このCB無線インターフェアが、電子制御自動車暴走の原因だと昔から指摘してきたが、未だに公認されていない。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-748.html
このブログで何が言いたいかというと、私は、電子記録には致命的欠陥があって、南向きの磁場によるサージ電流が発生したとき、突然、預金記録がすべて消失してしまうような事態が起きることを覚悟すべきだと言いたいのだ。
例えば、現代では、国家間戦争、例えば米中戦争、北朝鮮との戦争が起きた場合、核兵器が使われるとしても、最初にEMP爆弾が爆発する可能性がある。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-411.html
これは、戦争相手国の400キロ上空（300キロ以上は宇宙空間と規定されている）でメガトン級の水爆を爆発させる。
すると、その直下、45度の範囲の、電子機器は、すべて絶望的なサージ電流破壊が起きる。もう二度と使用できないほどの回線破壊のダメージが起きるので、復旧には数年ではすまない時間がかかる。
また、もしも預金記録が、同時に失われたなら、永久に回復できなくなる。
私は、米中戦争でEMP爆弾が使われる可能性が極めて高いと考える。もちろん、標的には日本も含まれている。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-764.html
つまり、我々の預金記録は風前の灯火であることを知る必要がある。
すべての電子記録が消滅するので、あるいは、紙記録を放棄して全面電子化してしまった登記所などでもそれが起きる可能性がある。
すべての人が無一文になるわけだ。
それが電子社会の行き着く先であることを知っておくべきだろう。
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